新型コロナウイルスの脅威により、多くの企業は変革を求められました。いまだ収束の兆しが見えず、オフィスを売却しリモートワークへ移行する企業も増えています。このような状況により、ビルメンテナンス企業にも変革が求められるようになりました。本記事では、ビルメンテナンスを取り巻く現状や、課題解決に役立つサービスをご紹介します。
新型コロナウイルスによるビルメンテナンスへの影響
ビルメンテナンスには、清掃管理や衛生管理、点検整備、運転保守、管理サービスなどさまざまな業務が含まれます。当然のことですが、こうしたビルメンテナンスは、ビルの利用者が快適かつ安全に使用できるよう行われるものです。
近年では、ビルメンテナンスの需要が低くなりつつあるといわれています。その理由としては、オフィスの売却を行う企業が増えたことが挙げられます。オフィスを手放す企業が増え、空きスペースが増加したためにビルメンテナンスの需要が下がりました。
このような状況に陥った大きな原因は、いまだ世界中で猛威を奮い続ける新型コロナウイルスです。近年まれに見る国難ともいえる新型コロナウイルスの脅威により、多くの企業はさまざまな部分を見直さざるを得なくなりました。
テレワークの導入は、その最たるものといえるでしょう。オフィスに密集して業務を行うとなると、必然的に感染リスクを高めてしまいます。そのため、多くの企業はテレワークを導入し、社員は自宅などオフィス以外で業務に従事するようになったのです。
中小企業だけにとどまらず、日本を代表する大企業の中にも、オフィスを売却する流れが広がっています。たとえば、東京港区を拠点とする電通グループや、音楽・映像事業を手掛けるエイベックスなどがオフィスを売却しました。新型コロナウイルスが完全に収束しない限り、このような動きはさらに広がると考えられます。
ビルメンテナンスのDXに求められるテクノロジー
これからのビルメンテナンスには、DX(デジタルトランスフォーメーション)が必要だといわれています。では、ビルメンテナンスのDXには、一体どのようなテクノロジーが求められているのでしょうか。以下、求められるテクノロジーをピックアップしました。
センサーによるデータ取得
ビル内のデータを取得することにより、さまざまな予測が立てられます。スペースごとの利用人数や混雑状況などのほか、温度や湿度、二酸化炭素、照度といったデータが考えられます。
これらのデータを取得・蓄積して分析すれば、管理メンテナンスに関する予測が可能です。対象となるスペースをいつごろ清掃するべきか、保守のタイミングがいつなのか、といったことも予測できるでしょう。
ただ、これらのデータを人の手で取得・蓄積するのは困難です。そのためだけに人手を割くこととなり、大きな労力やコストが発生すると考えられるため、あまり現実的ではありません。理想的なのは、センサーによるデータの取得です。センサーの設置により、オフィス内のあらゆるデータを取得・蓄積できる環境を整えることが推奨されます。
もちろん、センサーの導入においても費用は発生しますが、一度設置して適切な設定を行えば、自動的にデータの取得や蓄積をしてくれます。わざわざ人手を割くことを考えれば、十分に効率的かつコストも抑えられるでしょう。
未来の環境情報予測
事前に取得・蓄積したデータを分析すれば、利用予定の場所や必要な備品の数といった、未来情報の予測が可能です。これが実現すれば、より効率的なビルメンテナンスが実現できるでしょう。
たとえば、「Aオフィスの利用が近い」と予測できれば、あらかじめ環境の整備が行えます。スペースの清掃や運転保守を行い、いつでも快適に利用できる環境を構築できます。また、「Bスペースの備品がそろそろ足りなくなる」と予測できれば、足りなくなってしまう前に補充することも可能となるのです。
ただ、これも口でいうほど簡単なことではありません。というのも、ビルの設備や各種機器との適切な連携が求められるからです。管理側で予測ができていたとしも、設備や機器との連携ができていなければ、適切なメンテナンスを実行できないでしょう。
設備の自動制御機能
オフィスには、空調や照明などの機器が設置されています。これらの制御もビルメンテナンスの一環ですが、継続的に行うとなるとそれなりのコストがかかります。
では、設備の自動制御を可能とする機能を導入すればどうでしょうか。空調や照明の操作を自動で行える機能を導入すれば、メンテナンスの手間やコストを大幅に削減できると考えられます。
制御のためにわざわざ人員を割く必要もなくなり、より合理的で効率的な人材の運用が可能になるでしょう。さらに予約や予測情報と連携し、自動制御を行ってくれる機能なら、より大きな効果が期待できます。
設備機器の自動制御ができる機能を導入すれば、ビルメンテナンスに必要な人件費の削減が実現します。また、システムによる制御を行うため、人為的なミスの発生を防止する効果も期待できるでしょう。
ISIDのwecrewでビル管理業務効率化を実現
東京都港区を拠点とするISIDは、正式な社名を「株式会社電通国際情報サービス」といいます。コンサルティングや受託システムの開発などを事業として手掛けている企業です。同社の開発した「wecrew」は、次世代のビルディングソリューションと呼び声高く、ビルメンテナンスにおいて注目を集めています。
wecrewにはオフィススペースの予約管理機能や入退室管理機能が搭載されており、リアルタイムでの状況把握を支援します。また、空調や照明などの自動制御や、スペースの予約状況と連携した制御ができるのも、大きな特徴といえるでしょう。これらの機能により、オフィスの稼働率を向上させられ、効率的なエネルギー活用を実現できます。
なおISIDでは、管理しているビルのビジネスモデルやスキームにマッチした、アドオンの開発も行っています。個別の要望や要件に合わせてアドオン機能を追加できるため、あらゆる企業にマッチします。たとえば、「入退室管理に音声認識システムを追加してほしい」「社員の健康管理ができるシステムがほしい」といった要望にも、柔軟に対応してもらえるのです。柔軟なカスタマイズに対応できる体制を整えていることこそ、ISIDの強みであり、選ばれている理由といえるでしょう。
まとめ
ビルの稼働状況を把握できれば、ビルメンテナンスにかかる労力やコストを下げられます。これを機に、ビルメンテナンスのDXに着手してみてはいかがでしょうか。本記事でご紹介したISIDのソリューションサービスなら、稼働状況の可視化はもちろん、設備の自動制御も実現できます。こちらもぜひ、積極的に導入を検討してみましょう。
