DXを進める上で重要なロードマップとは？企業や政府の例、作成方法なども紹介

デジタルトランスフォーメーション（DX）は、現代のビジネスや国の政策において不可欠な要素となっています。本記事では、DXを進める上での重要なロードマップに焦点を当て、成功事例や具体的な手法について紹介します。

DXを成功させるために、DXロードマップの作成が重要となります。DXに課題を感じている企業関係者はぜひご覧ください。

DXロードマップとは何か？

最初に、そもそもDXとは何かについて紹介し、そのうえでDXロードマップの概要やメリット・重要性を解説します。

そもそもDXとは

2004年にスウェーデンの大学教授エリック・ストルターマン氏が論文「Information Technology and the Good Life」の中で初めてDXという言葉を使用しました。

DX（デジタルトランスフォーメーション）は、これまでの業務プロセスをビッグデータやAI、IoTなどのデジタル技術を駆使して変革していくという概念です。また、業務プロセスだけでなく、企業の製品やサービス、ビジネスモデルまで変革させるという意味でも使用されます。

変化の激しい時代において、業務プロセスやビジネスモデルを変革し、企業の競争力向上をしようという目的があります。

DXについて別の記事でも解説していますのであわせてご覧ください。
DXの定義とは？重要視される5つの理由や進め方・成功事例を紹介

日本のDXの現状

日本のDXはアメリカに比べて遅れており課題に直面しています。その背景にはIT人材不足、古いシステムの使用、企業の変革に対する柔軟性の不足が挙げられます。

これらの課題を解決せずに放置すれば、既存の基幹システムやソフトウェアが時代遅れのレガシーシステムに変わり、企業の競争力が低下する可能性があります。DXロードマップの作成は、これらの問題を理解し、効果的な変革を促進する手段となります。

DXの身近な例

DXのイメージがしやすいように、身近な事例を紹介します。

上記のように、デジタル技術を使って業務改善やビジネスモデルを変革することをDXと呼んでいます。

経産省が定義するDXとは

経済産業省が定義するDXは以下の通りです。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

引用：経済産業省 デジタルガバナンス・コード2.0

DX推進によるメリット

DXの推進には、生産性の向上や事業継続性、レガシーシステムのトラブル回避など多くのメリットがあります。これらのメリットについて1つずつ解説します。

生産性の向上

DX推進のメリットの一環として、生産性の向上が挙げられます。デジタル化により業務が最適化されることで、作業時間が短縮されます。これにより、人件費が削減されるでしょう。さらに、システムの導入によりヒューマンエラーが減少し、業務の正確性が向上します。これらの効果により、従業員はより重要な業務に集中できるようになり、結果として企業全体の生産性が向上するでしょう。

BCPの充実

DX推進のメリットの2つ目は、BCP（事業継続計画）の充実です。デジタル化により業務効率が向上すれば、災害やシステム障害などの危機的状況にも柔軟に対応できます。

BCPは事前に被害を最小限に抑え、スムーズに業務を継続するための計画であり、DXによって効率的な業務遂行が可能になれば、早期の回復と通常業務の再開が容易となります。

レガシーシステムのリスク回避

DX推進のメリットの3つ目は、レガシーシステム（古いシステム）のリスク回避です。

企業が抱える複雑で使いづらい古いシステムは「2025年の崖」（DXの遅れで大規模な経済損失が発生すること）の原因となっています。DXにより、これらのレガシーシステムを見直し最適化することで、生産性向上や維持費削減が可能となります。また、業務の属人化によって引き起こされるブラックボックス状態から抜け出し、スキルの少ない人材でも扱いやすい状態に整えることができます。これにより、レガシーシステムを使い続けるリスクを軽減できます。

DXロードマップ=DXのために企業が取るべき戦略や計画を示したもの

DXロードマップは、企業がDXを実現するための戦略や計画を示した枠組みです。

これは、現状のITインフラやプロセスを評価し、デジタル技術の導入や最適化を通じてビジネス目標を達成するための段階的な計画を提供します。DXロードマップには技術の導入、従業員のスキル向上、データ活用の最適化、業務プロセスの改善などが含まれ、総合的な戦略を描くことで、企業は迅速で効果的なデジタル変革を達成できるでしょう。このロードマップは変化する市場や技術の進展にも対応可能な柔軟性を備え、組織全体がDXに向けて一丸となって進む指針となります。

DXロードマップの重要性

DXロードマップを作成する理由は大きく分けて3つあります。

3つの理由について1つずつ解説します。

DXのゴールを明確化するため

DXロードマップの作成は、企業がDXにおいて達成したいゴールを明確にするための重要なステップです。単に「デジタル化する」のように、あいまいな目標ではなく、数字を用いた具体的かつ戦略的な目標を定めることが必要です。

具体的な目標設定をすることで、全体像が明らかになり時間やコストの無駄削減にもつながります。

ロードマップによって、「企業が目指す姿」「新しいビジネスモデル」が明確に示されることで、従業員全体が共通の目標に向かって進みやすくなります。

現状を適切に把握するため

DXロードマップを作成する2つ目の理由は、現状を適切に把握するためです。

目標設定だけしても現状を正しく把握していなければ、戦略を立てることができません。DXロードマップを作成することで、デジタル技術の統合や変革の進捗状況が明確になり、戦略的な方針や優先事項を確立できます。

DX計画を全社員に周知するため

DXの実現には、企業の社員全員が一丸となって取り組むべきです。そのためには、社員全員がDXの戦略や計画を知るべきです。そこで、社員全員に戦略や計画を周知するための、DXロードマップが欠かせないものになります。

また、DXロードマップを作成することで、社員一人ひとりが優先して取り組むべきタスクが明確になります。
社員同士が情報や意識を共有をすることで、効率よく企業のDXを進めることができるでしょう。
そのためには、DXロードマップの作成が必須となります。

経済産業省｜DXを加速させるための3つのアクション

経済産業省が令和2年に発表した「DXレポート２（デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会）」において、DXを加速させるために、各シチュエーションでどのようなアクションを起こせばいいかが記載されていますので内容を紹介します。

上記3つのシチュエーションでのそれぞれのアクションを解説していきます。

超短期的なアクション

経済産業省が推奨するDXを行うにあたり、企業がすぐに取り組むべきアクションは以下の5点です。

コロナ禍でリモートワークを導入した企業も多いです。たとえ再びコロナなどで社員が出社できない事態となっても、事業継続ができるようにというDXの取り組みです。
企業や組織のリーダーが中心となって、まずは事業継続性を高めるために業務環境のDXを推進することが推奨されています。

また、多くの企業が行っているからDXを進めるというあいまいな理由では、DXを成功させることはできません。明確なゴール設定やDXのための手順作成など、DXロードマップを作成するためにもDXの知識をつけることは最優先事項とされています。

短期的なアクション

DXを推進する上で取るべき、短期的なアクションは以下の3点です。

DX推進チームを作る、各部署ごとにDX推進の担当者を設けるなど、DX推進に向けた体制を整えることが重要です。
そして、DX推進チームや担当者を中心として、DXのゴール設定や現状把握も短期的なアクションには必要とされています。

ここで重要な点は、効率よくDXを推進するために社員全員に戦略やゴールを共有することです。

中長期的なアクション

経済産業省は、DXに向けて中長期的に取り組むべきアクションとして、以下の3点を挙げています。

DXは、1度行って終わるものではありません。変化に対応できる企業となるためのDXのプラットフォームを作成することが望ましいとされています。
企業同士のつながりも重要視されているため、そのプラットフォームをグループ会社やベンダー企業の事業変革にも活用しましょう。
変化に対応できる企業になるために、DX人材の確保・育成が重要とされています。

DXロードマップの作り方

ここからは、DXロードマップを作るための5ステップを解説します。

ステップ1｜DXのゴールや目的の明確化

DXロードマップのステップ1では、DXのゴールや目的を明確にします。

ビジネスモデルや戦略に合わせ、「DXをどのように活用するか」を確実に把握しなければなりません。経営者や一部の担当者だけでなく、各部門からの参加と意見が不可欠です。意見がまとまらない場合でも、時間をかけて調整を重ね、全員が納得できるゴールを策定していくことが重要となります。

ステップ2｜企業の現状や課題の分析

DXロードマップのステップ2では、企業の現状把握や課題の分析を行います。競合や市場調査、社内各部門へのアンケートなどを通じて、現在の立ち位置や業務に関する課題を明らかにします。これらの情報がなければ、具体的なロードマップの策定は難しいでしょう。

自社の課題や弱点を明確に把握するだけでなく、競合優位性やアピールポイントなど、強みも含めて言語化することが鍵です。言語化することで、DXで解決すべき課題が明確に浮かび上がり、同時に強みを強化・拡大していくことが可能です。これにより、業務の効率化と他社との差別化を実現し、企業価値を向上させることが期待されます。

また、この過程で既存のシステムがレガシー化していないかどうかをチェックすることも重要です。

ステップ3｜各フェーズごとのKPIを設定

DXロードマップのステップ3では、各フェーズごとのKPI（重要業績評価指標）の設定が行われます。これはロードマップが効果的に機能しているかどうかを確認する上で不可欠な要素です。

短期・中期・長期の各段階において、目標に合わせた具体的な数値設定が求められます。これにより、現状を一目で確認できるように可視化され、プロジェクトの進捗を的確に評価できます。

各段階での目標達成に向け、どれだけの数値がクリアできていればよいかを検討し、それに基づいて各フェーズごとに適切なKPIを設定することが不可欠です。これにより、組織全体が一貫した目標に向けて効果的に進化していくことが可能となります。

ステップ4｜アナログなシステムやデータをデジタル化

DXロードマップのステップ4では、レガシーシステムやアナログデータ、アナログ作業（手書きやFAXでのやり取りなど）のデジタル化を行います。アナログで扱っているデータや業務をデジタルに置き換えることは、DX推進において欠かせない重要なステップです。

デジタル化においては、各部署や部門ごとに適切なデジタルツールを選定し、業務効率化や生まれる業務的余裕を明確に数値化する必要があります。全社・全部門の一斉デジタル化は現実的ではないため、最終的なゴールに向けて優先順位を決定することがロードマップの重要な役割となります。

ステップ5｜ビジネスモデルをデジタル化

DXロードマップのステップ5、最後のステップでビジネスモデルをデジタル化します。システムやデータがデジタル管理されることで、新たな企業価値をどのように生み出せるのかを考え出します。

このフェーズではDXの最終的なゴールを追求し、デジタル化によって新たなビジネスチャンスを生み出し、企業価値を高めることが求められます。時には企業理念や行動方針にまで踏み込んだ変革が必要であり、明確なゴールを見据えたぶれない舵取りが重要です。

デジタル化だけでなく、その先のゴールを明確に描くことが重要です。DXは単なるデジタル化を越え、新たなビジネスモデルの構築と組織文化の変革を含む全体最適化を目指すものであり、成功へと導くロードマップの役割がここにあります。

実例で学ぶDXロードマップ

実際にDXロードマップを作成した事例を見ることでより具体的なイメージが湧いてきます。ここからは、下記6つの企業や自治体のDXロードマップの作成事例を紹介します。

九州電力のDX推進のロードマップ

九州電力株式会社は、2022年7月「DX推進本部」を設置してDXを推進していくと発表しました。

九州電力グループ内では、収益増大、異業企業と協力して新事業の創出、生産性向上（費用削減）、業務基盤強化（コンプライアンス強化など）を達成するために、DXロードマップを作成し、DXを行っています。

上記6項目を、2030年までに達成するために、それぞれで超短期・短期・中長期的目標を立てて業務改善に取り組んでいます。
参考：九州電力

大東建託のDX推進のロードマップ

建設業・不動産業を中心として、業績を伸ばしている大東建託のDXロードマップの事例を紹介します。現状把握とKPIを使った目標設定は参考にすべき点も多いです。

上記3つのDXビジョンを掲げて、DXに取り組んでいます。

中期経営計画として「新5ヵ年計画」も立てるなど、成長に向けたロードマップや戦略の策定に力を入れています。

国土交通省のDX推進のロードマップ

国土交通省が令和３年10月に、「インフラ分野のＤＸ推進に向けたロードマップを策定」という資料を公開しました。

｢建設現場の生産性向上｣｢働き方改革｣を推進するために、関東地方整備局インフラＤＸ推進本部を発足させています。

上記4点のDX推進に向けて、5年後までの目標をロードマップに記載しています。
ゴールの設定、各フェーズでKPIを用いた目標設定など基本に忠実にロードマップが作成されています。

参考：「インフラ分野のＤＸ推進に向けたロードマップを策定」（国土交通省） 

埼玉県のDX推進のロードマップ

続いて、令和4年に埼玉県が公表したDXビジョン・ロードマップの紹介です。
令和3年で現状把握、令和4年に調査や研究を行い、令和5年に本格的にアクションを起こすという明確な目標設定が行われています。

県全体のDX計画となるため、10を超える業界のDXロードマップが掲載されていますが、同一フォーマットを使用した見やすくわかりやすいロードマップです。文字ばかりではなく、図や写真を積極的に活用していることも見やすいと感じるポイントです。
参考：ＤＸビジョン・ロードマップ（埼玉県）

旭化成のDX推進のロードマップ

日本の大手総合化学メーカーである旭化成のDXロードマップの事例を紹介します。

4つのフェーズを設定し、2024年にはデジタル技術を使うことを当たり前にしようという目標が明確に記載されているロードマップです。

デジタル導入期では、グループ全体でDXを進めるために、400以上のデジタルに関する新規プロジェクト立ち上げを計画しました。
デジタル技術を導入して、デジタル共創本部を立ち上げた後、デジタル創造期では、ビジネスモデルの変革、DX人材の確保を行うなど、2年ごとの計画が記載されています。

2024年までに約300億円を投入するなどKPI設定も明確にされており、参考にしやすいロードマップです。
参考：旭化成株式会社

業界別DXロードマップの適用

ここからは、製造業や中小企業のDXロードマップについて紹介します。

製造業のDXロードマップ

まずは、製造業のDXロードマップについてです。製造業では、多くの工場でスマートファクトリー化が進められています。
スマートファクトリーとは、IotやAIなど最新のデジタル技術を導入して品質向上や業務改善を行うDXの進んだ工場を指します。

スマートファクトリー化するためにもロードマップ作成が欠かせません。スマートファクトリー化は一般的に、以下の3ステップで構成されています。

この3ステップを踏み、業務プロセスを改善するために、フェーズごとにKPIの設定やゴール設定を行います。

中小企業のDXロードマップ

DXの概念は中小企業にとって大がかりすぎると感じることもあるかもしれません。「大企業ほどリソースや資金に余力がなくても本当にできるのか？」「中小企業に本当にDXは必要なのか？」という疑問を持つ方もいるでしょう。

そこで、中小企業のDXロードマップは以下の4ステップをもとに作成することをおすすめします。

先ほど「DXロードマップの作り方」で紹介した5ステップと異なる点は、フェーズごとのKPIの設定がない点と、ビジネスモデルを変革ではなく、DX拡大・実現としている点です。
経営者が主体となりDXを推進していくことで、無駄な時間やコストをかけずに進めていくことができるでしょう。

デジタルガバナンス・コードも活用

DXを推進する際は、DXロードマップも重要ですが、「デジタルガバナンス・コード」の作成も重要です。ここからはデジタルガバナンス・コードの概要とその活用法について解説します。

デジタルガバナンス・コードを活用しロードマップを戦略へ変換

DXで、企業の業務プロセスやビジネスモデルの変革を行う際は、DXロードマップで大まかな流れを決めます。そして、大まかな流れが決まったら「デジタルガバナンス・コード」を活用して、作成したロードマップを戦略へと変換させます。

デジタルガバナンス・コードとは

デジタルガバナンス・コードは以下の4つの項目で構成されています。

それぞれの内容について詳しく解説します。

ビジョン・ビジネスモデル

経済産業省が公表している柱となる考え方

企業は、ビジネスと IT システムを一体的に捉え、デジタル技術による社会及び競争環境の変化が自社にもたらす影響（リスク・機会）を踏まえた、経営ビジョンの策定及び経営ビジョンの実現に向けたビジネス モデルの設計を行い、価値創造ストーリーとして、ステークホルダーに示していくべきである。

要約すると、 社会の変化や環境の変化が、自社にどの程度影響を与えるかを踏まえて、経営ビジョンやビジネスモデルを考えることが重要ということです。また、モデルを考えて設計したものはステークホルダーにも示すべきという点が重要なポイントです。

戦略

経済産業省が公表している柱となる考え方

企業は、社会及び競争環境の変化を踏まえて目指すビジネスモデルを実現するための方策としてデジタル技術を活用する戦略を策定し、ステークホルダーに示していくべきである。

経営ビジョンをもとに予算配分も含めながら、具体的に戦略を立てていきます。
DXロードマップでは、各フェーズごとのKPI設定が重要でした。KPI設定に加えて予算配分も計画し、その戦略をステークホルダーに示しましょう。

成果と重要な成果指標

経済産業省が公表している柱となる考え方

企業は、デジタル技術を活用する戦略の達成度を測る指標を定め、ステークホルダーに対し、指標に基づく成果についての自己評価を示すべきである。

DXを成功させるための正しいKPIを設定することが重要という考え方です。以下の3つの指標を用いることが望ましいとされています。

ガバナンスシステム

経済産業省が公表している柱となる考え方

経営者は、デジタル技術を活用する戦略の実施に当たり、ステークホルダーへの情報発信を含め、リーダーシップを発揮するべきである。

経営者は、事業部門（担当）や IT システム部門（担当）等とも協力し、 デジタル技術に係る動向や自社のITシステムの現状を踏まえた課題を 把握・分析し、戦略の見直しに反映していくべきである。また、経営者 は、事業実施の前提となるサイバーセキュリティリスク等に対しても適切に対応を行うべきである。

[取締役会設置会社の場合]

取締役会は、経営ビジョンやデジタル技術を活用する戦略の方向性等を示すにあたり、その役割・責務を適切に果たし、また、これらの実現に向けた経営者の取組を適切に監督するべきである。

[デジタルガバナンス・コードも活用]見出し内引用元：「デジタルガバナンス・コード」（経済産業省） 

DXロードマップ作成に役立つフレームワーク

最後に、DXロードマップを作成する際に役立つフレームワークを3つ紹介します。

3C分析

DXロードマップの鍵となるフレームワークとして、3C分析が挙げられます。
3Cとは、「Customer（顧客）、Company（自社）、Competitor（競合）」の3つの要素の頭文字をとったものです。

顧客の心理・行動に対する自社と他社の戦略を比較すると、自社の強みや課題が浮き彫りになり、将来の事業展望が明確になります。DX戦略の成功には、この3C分析が不可欠であり、的確な方針を策定する際の重要なツールとなります。

4C分析

DXロードマップを構築する際、4C分析のフレームワークも役立つツールです。4Cは、「Customer Value（顧客価値）、Customer Cost（顧客の経費・負担）、Convenience（利便性）、Communication（コミュニケーション）」の4つを指し、消費者の視点から的確な分析が可能となります。

顧客に焦点を当てたこのフレームワークは、既存市場での事業展開において威力を発揮し、現状の顧客に着目してマーケットイン戦略を検討するのに適しています。消費者をステークホルダーとする企業で、DXロードマップを作成する際は、4C分析のフレームワークを活用しましょう。

SWOT分析

DXロードマップの構築において欠かせないのがSWOT分析です。この分析手法では、企業の内外の環境における「強み・弱み」をStrength（強み）、Weakness（弱み）、そして「機会・脅威」をOpportunity（機会）、Threat（脅威）として分析します。

SWOT分析は、自社のポジショニングを客観的に評価し、「伸ばすべき点」と「改善すべき点」を明確に把握するのに効果的です。DX戦略の策定においては、このSWOT分析が将来に向けた的確な方針を描くための基盤となります。

まとめ

DXは、今すぐ行うべき超短期的なアクション、短期的なアクション、中長期的なアクションをそれぞれ考えたうえで推進することが重要です。そこで、DXロードマップの作成が鍵となります。

本記事で紹介したDXロードマップ作成の5ステップを参考にして全社員がDXの共通認識を持てるようなロードマップを作成しましょう。