「マルチクラウド」の導入を検討する際、混同されやすいのが「ハイブリッドクラウド」です。当記事では、マルチクラウドとハイブリッドクラウドのどちらを導入しようか迷っている方向けに、それぞれの違いについて解説します。また、マルチクラウドを利用するメリットと、注目される理由や導入の流れ、現行の課題を解決するポイントについても併せて解説。最後にマルチクラウド管理ツールを紹介していますので、ぜひ参考になさってください。
マルチクラウドとは
「マルチクラウド」とは、最適なシステム環境を提供するために、複数のクラウドサービスを組み合わせる運用スタイルのことです。各ベンダー(事業者)が提供するクラウドサービスは、それぞれメリットやデメリットがあるため、個々のよいところや得意分野だけを取り入れ、より最適な環境を構築します。マルチクラウドを導入する企業は多く、構築するシステムの特性や予算に応じて、クラウドサービスを使い分けています。
マルチクラウドとハイブリッドクラウドの違い
複数のクラウドサービスを利用したシステムという点では、「ハイブリッドクラウド」もマルチクラウドと変わりません。両者の大きな違いは、複数のクラウド環境の組み合わせ方です。
マルチクラウドは一般的に、複数ベンダーのサービスを併用した運用スタイルを指します。そのため、各ベンダーが一般の利用者向けに提供している「パブリッククラウド」の名称で呼ばれることもあります。パブリッククラウドに対する「プライベートクラウド」は、自社専用に構築・運用するクラウド形態です。
一方ハイブリッドクラウドは、パブリッククラウドやプライベートクラウドも含め、環境モデルを問わず複数のクラウドサービスを混合し、相互補完できる1つのシステムとして運用するモデルです。即応性にすぐれ、用途や領域、運用コストに応じた使い分けが可能で、クラウド環境設計の自由度も高くなります。反面、クラウド環境を併用するマルチクラウドに比べ、システム設計や構築が複雑で、運用の難易度も高くなります。
マルチクラウドはなぜ重要視されている?
なぜマルチクラウドが重要視されるようになったのか、理由を説明します。大きく分けると以下2つの理由です。
- 多くの企業でマルチクラウドが主流になっている
- 政府がマルチクラウド化を推進している
多くの企業でマルチクラウドが主流になっている
多くの企業でマルチクラウドが主流となっていることが、マルチクラウドが重要視される1つの理由です。1つのクラウドでシステムを運用する場合、マルチクラウドと比べてシステム停止のリスクが高まります。マルチクラウドは複数拠点で運用できるため、そういったリスクを回避できる可能性が高いのです。
また「Aクラウドをメインとしておき、Bクラウドにしかない△△機能を使う」のように組み合わせることで企業にとって最適な構成の実現も可能です。
よって1つのクラウド利用時よりも、システム運用の冗長性を高められる点と構成の柔軟性を高められる点がマルチクラウドが主流となった理由です。
政府がマルチクラウド化を推進している
日本政府は「ガバメントクラウド」の運用を考えるにあたり、マルチクラウドによる設計を検討しています。オンプレミスや1つのクラウドで運用する場合、システム停止時の影響はユーザー数が多いほど大きいものとなります。日本の国民全員が利用者となると、想定ユーザー数は約1億人です。アクセス集中やハードウェア故障、災害による障害発生時やシステム停止時の影響は計り知れません。
マルチクラウドの利用によって障害発生時やシステム停止時のリスクを最小限に抑えることができます。そのため政府はガバメントクラウドの設計をマルチクラウドで進める必要があるのです。
マルチクラウドのメリット
ここでは、マルチクラウドのメリットをピックアップして紹介します。ハイブリッドクラウドとの共通点もあれば相違点もあるため、よく比較しましょう。
柔軟なカスタマイズ性
自社の業務環境に合わせ、各ベンダーのクラウドサービスを選定する際、それぞれの利点を活かすことが可能です。クラウドサービスごとにIoTやAIなどの機能や、ブロックチェーンなどの先端技術、価格や品質保証サービスなど強みが異なります。単一のクラウドサービスでは、すべてに対応することは困難ですが、マルチクラウドでは各クラウドサービスの利点を引き出せます。
IoTやAI機能に特化したクラウドと、使いやすさやコスト面にすぐれたクラウドを組み合わせ、業務効率化とコスト削減を図ることも可能です。また、運用のトライ&エラーを繰り返すうちに、より自社向けにカスタマイズしたクラウド環境を構築し、機能強化を図ることもできます。
ベンダーロックインの回避
「ベンダーロックイン」とは、特定のベンダー製品やサービスの導入後、それらへの依存度が高まり、他社の製品やサービスが利用しづらくなる状況を指します。自社施設内に機器を設置し、企業のITシステムを自社運用する「オンプレミス」が主流だった時代に、しばしば問題視されていました。現在では、外部の各ベンダーが機材やソフトウェアを用意する「クラウド(オフプレミス)サービス」が主流になっています。
ただ、クラウドサービスのベンダーを特定してしまうと、システムの更新や改良などはベンダーに依存するため、システムの柔軟性が失われます。価格改定やサービス改変などで、ビジネスに与える影響のリスクも小さくありません。クラウド技術の進歩に迅速に対応することも困難です。
マルチクラウドの運用は、柔軟な環境を構築することが可能で、クラウドサービスでも起こり得るベンダーロックインのリスクを回避できます。パッケージ製品を活用したり、各ベンダーの技術を共有したりすることで、技術の進歩に対応し、最新サービスの導入にも対応可能です。マルチクラウド環境なら、変化するニーズに柔軟かつスピーディに対応できるでしょう。
リスクの分散
マルチクラウドでもっとも重要なメリットが、リスクの分散です。いかに安定度や信頼性の高いクラウドサービスでも、システム障害が発生するリスクはゼロではありません。またクラウドサービスの稼働率も、各ベンダーで100%を達成しているとは言えません。万が一のシステムトラブルに備えるには、普段からリスクを分散しておくことが必要です。
マルチクラウドは複数のサービスを同時に運用するため、システムトラブルのリスクを分散するのに最適な運用スタイルです。1つのクラウドサービスで障害が発生し、システムダウンしたとしても、システム全体への影響を限定的にとどめられます。そして、ほかのクラウドサービスでカバーしている間に、バックアップやリカバリーの復旧作業を容易に行えます。サイバー攻撃など予測不能なトラブルに見舞われた際も、被害を最小限に食い止められるでしょう。
マルチクラウドの課題
マルチクラウドはメリットが多い一方、利用するうえでの課題もあります。特に、1つのクラウドサービスから移行を検討している企業の場合、以下のような点に注意することが求められます。
運用コスト・負荷の増加
一般的にクラウドサービスの導入目的で多いのは「コスト削減」ですが、複数サービスを利用するマルチクラウドは、1社のみのクラウドサービスよりも運用コストが高くなりがちです。1社のみであればパッケージ割引サービスも期待できますが、それもないため、結果的に初期費用も増加することが予想されます。
また、管理権限のあるアカウントで使用可能なツールも、多様化します。各ベンダーのクラウドサービスで管理ツールが異なり、それぞれのノウハウが必要となるので、管理者の負担を減らすため運用体制を新たに整備しなければなりません。社内での利用についても教育や研修が必要です。頭に描いたシステムは実現しても、管理部門や社内システム担当者への負担増は避けられないでしょう。
セキュリティ対策
クラウドサービスを利用するのにIDやパスワードでログインが必要であれば、クラウドサービスの数だけIDとパスワードを管理しなければならず、それだけ複雑化します。利便性を優先して、すべて同じ設定にしてしまうと、セキュリティ面のリスクと不安があるので問題です。
また、クラウドサービスに保管するデータを分散すれば、データが消失するリスクは低くなりますが、逆にセキュリティ面のリスクが高まります。1つのクラウドサービスに対応する従来のセキュリティ対策ではなく、新しい管理体制の構築が必要です。
マルチクラウドの課題を解決するポイント
マルチクラウドを導入し、そのメリットを活かすには、上記の課題を解決する必要があります。導入を検討する際、企業が整理しておきたいポイントを解説します。
現行システムの課題・問題の洗い出し
まずは導入前に、現行の社内システムでの問題点をすべて洗い出しておきましょう。それらの問題を改善するのに最適なクラウドサービスが見えてくるはずです。例えば「障害トラブルが発生すると、システム全体がダウンし、業務がストップしてしまう」「監視業務が自動化されておらず、手間がかかっている」「データ収集・集計に時間がかかり過ぎる」などの問題は、マルチクラウドで同時に複数のクラウドサービスを運用すれば改善できるでしょう。
一方、すでに複数の管理システムを利用し、担当者に負担がかかっている場合は、マルチクラウドでも問題は同じです。また、オンプレミスで社内管理のコストが負担となっている場合、マルチクラウドだと逆に負担増大の恐れもあります。つまり現行システムの問題によっては、単にマルチクラウドを導入したところで解決するわけではないことに注意してください。
運用管理ツールの活用
運用が複雑化し、負担も増しがちなマルチクラウドの対策としては、運用管理ツールの活用をおすすめします。クラウドサービスに適した運用管理ツールであれば、クラウドを一元的に管理できます。また、サービスごとにデータセンターや自社システムなどと相互接続する、インターコネクトサービスを利用すれば、セキュリティ対策の一元化も可能です。ブラウザ上で各サービスの接続環境を管理できるため、担当者も少人数で済みます。
【4ステップ】マルチクラウドを導入する流れ
実際にどのようにマルチクラウドを導入すればいいのか、以下の4ステップについて解説します。
- マルチクラウドの導入目的・ゴールを明確にする
- 移行計画を立案する
- 目的に沿ってクラウドを選択する
- マルチクラウドを運用できる体制を整える
1.マルチクラウドの導入目的・ゴールを明確にする
マルチクラウド導入にあたって、はじめにやることは「なぜマルチクラウドを導入する必要があるのか」を明確にしておくことです。「先述のように政府や他社が推進しているから」ではなく、あなたの企業でマルチクラウドが必要な理由がなければなりません。「Aクラウドの〇〇とBクラウドの△△が必要だから」「Aクラウドの〇〇リージョンとBクラウドの△△リージョンでサービス展開が必要だから」など、理由を明確にしておく必要があります。
マルチクラウドの導入は目的・ゴールではなく手段です。ここが入れ替わらないようにしましょう。
2.移行計画を立案する
移行計画として「いつまでに」「何を」「どこに(どのクラウドに)」「どうやって」「誰が」「なぜ」と5W1Hを明確にしておきましょう。「移行に失敗した場合はどうするのか」「テストはどのように行うのか」など、5W1H以外にも移行に必要な準備を全て行っておかなければなりません。
特にオンプレミスからマルチクラウドに段階的に移行する場合は、「オンプレミス-1つのクラウド」のハイブリッドクラウド状態になる期間もあります。「移行が完了するまではどのように運用するのか」についても明確にしておきましょう。
3.目的に沿ってクラウドを選択する
移行計画を立てたら、目的を実現できるクラウドの選択をしましょう。主な判断基準となるのは以下になります。
- 機能
- 利用料金
- サポートの充実度
- 移行のしやすさ
上記の判断基準を踏まえて、選択肢を用意しましょう。複数の選択肢がある場合は、総合的に判断して目的を達成するために最適なクラウドを選択してください。
4.マルチクラウドを運用できる体制を整える
クラウドの選択まで完了したら、計画に合わせて移行を進めます。マルチクラウドの場合は監視をどのように行うのか、も重要なポイントです。各クラウドに担当者を配置するのか、あるいは一元的な管理ができるツールを利用するのか、決めておく必要があります。特に片方のクラウドでトラブルが発生した場合、もう一方のクラウドに負荷が集中します。このようなケースでも対応できるように運用できる体制を整えておかなければなりません。
マルチクラウドの導入・さまざまなケースを紹介
以下では「なぜマルチクラウドを導入したのか」がわかるケースを紹介します。「あなたの企業にとってマルチクラウドが必要な理由が必要」と先述しましたが、個々のケースを知ることで「うちの会社でもマルチクラウドが必要かもしれない」と考えるかもしれません。
国ごとにクラウドの選択・運用が必要なケース
サービスを展開する国ごとにクラウドを選択して、マルチクラウドにする必要があるケースです。
EUではGDPRという個人データ保護に関する厳しい規則が設定されています。他の地域や国でもGDPRのように規則が定められているため、国ごとに適したシステムやデータの管理が必要です。データの保護以外でも言語や会計方式など、地域や国ごとに差がある規則が存在します。
そこでマルチクラウドを導入することで、地域や国ごとに適した運用が可能です。
社内・顧客でクラウドを分けた運用が必要なケース
社内用システムと顧客用システムでクラウドを分けるケースです。
用途が異なるシステムのため、一元的な管理が不要なケースも考えられます。また社内用システムであれば、機密データも取り扱うため、よりセキュリティ面が強固なクラウドを選択する、といったことも必要です。
連携させる必要性が薄い複数のシステム運用をするケースでもマルチクラウドが有効、とわかるケースです。
サービスの内容によってマルチクラウド化するケース
サービスの内容ごとにマルチクラウドとして利用するケースです。主に複数のSaaS(Software as a Service)を利用する場合は、この形態になることが多くあります。企業ではなく個人でもスマホで「G社のオンラインストレージサービスとM社の家計簿管理サービスを使っている」といったケースがあるのではないでしょうか。
企業も複数のSaaSを利用する場合は意識せずともマルチクラウドとして活用している、ということになります。SaaSに限らず、例としてIaaS(Infrastructure as a Service)でもハードウェアやOSの要件によってマルチクラウドが必要となるケースもあるでしょう。
サーバー障害への対策としてマルチクラウド化するケース
サーバー障害の対策としてマルチクラウドを利用するケースです。オンプレミスや1つのクラウドサービスで単一の地域にサービスを展開している場合、災害などで冗長性を保てない可能性があります。マルチクラウドとして、複数の地域にサービスを展開しておくことで災害などによるサーバー障害に強い冗長性を持たせることが可能です。
強い冗長性を持たせるためには障害発生にいかに早く気付けるのか、いかに早くカバーできるかが重要になります。管理を一元化することで、片方のクラウドの障害発生時にも、もう片方によるカバーをしやすくなります。
マルチクラウドの管理にはツールの利用がおすすめ
先述の通り、マルチクラウドのメリットを生かすためには管理方法が重要となります。主に片方の障害発生時、それをカバーする際に重要となるポイントです。マルチクラウドを管理しやすくするために、一元管理ができるツールがあります。
マルチクラウド管理ツールとは
マルチクラウド管理ツールとは複数クラウドの管理を一元化するためのツールです。一般的に各クラウドには監視や管理のためのサービスが用意されています。しかし複数クラウドを運用する場合、各クラウドごとに監視や管理を行わなければならないことが課題です。そこでマルチクラウド管理ツールによって、複数クラウドを一元管理すれば、より効率のよいマルチクラウドの運用を実現できます。
マルチクラウド管理ツールの機能
マルチクラウド管理ツールの機能としては以下が挙げられます。
- 自動化とオーケストレーション
- セキュリティ対策
- ガバナンスとコンプライアンス
- 監視
- コスト管理
それぞれ利用する各クラウド内で完結できるサービスが用意されています。しかし別のクラウドに対して操作を行えるサービスはほとんど用意されていません。そこでマルチクラウド管理ツールを用いて上記を行うことで、管理の負担軽減が可能です。
例として、監視によって片方のクラウドで障害を確認できたらもう片方のクラウドに自動化とオーケストレーションを走らせて、障害発生で影響があるリソースをカバーする用意を行います。障害から復旧してきたら、徐々に元の形に戻すよう制御することも可能です。
マルチクラウド管理ツールを利用するメリット
マルチクラウド管理ツールを利用することの主なメリットは以下の通りです。
- 管理を一元化することで運用の負担を軽減できる
- 複数クラウドの管理でも可視化しやすい
- セキュリティ向上をしやすい
管理の一元化はここまでも取り上げてきた通りです。
マルチクラウド管理ツールを利用することでマルチクラウドの監視状況を可視化でき、障害発生に気が付きやすくなります。
またマルチクラウドは監視する対象が多くなるため、セキュリティの管理が難しいという課題がありました。マルチクラウド管理ツールではセキュリティの管理も一元化が可能で、権限付与やセキュリティポリシーの統一ができます。セキュリティ管理の一元化によって管理のしやすさがもたらされ、結果としてセキュリティ強化につながるでしょう。
効率的にマルチクラウドを管理できるツール・アプリ5選
代表的なマルチクラウド管理ツール・アプリを5つ紹介します。5つのツール、アプリは以下の通りです。
- MultCloud
- CloudHealth
- OpManager
- IIJ統合運用管理サービス(UOM)
- Azure Arc
1.MultCloud
MultCloudはMultCloud社が提供するマルチクラウド管理サービスです。SharepointやGoogle Driveなど合計30個以上のクラウドサービスを一元管理できます。ストレージサービスを連携させて、以下の機能を利用することが可能です。
- 複数のクラウドサービス間でデータを移動
- 複数のクラウド間でファイルを同期
- 複数のクラウドを一元管理してファイルにアクセス
複数のクラウドストレージサービスを利用している場合は、MultCloudの利用で管理の負担が大幅に削減できるでしょう。
2.CloudHealth
CloudHealthはVMware社が提供するマルチクラウド管理サービスです。AzureやAWSといったパブリッククラウドはもちろん、vSphereを展開しているオンプレミスやプライベートクラウドとも連携が可能です。
CloudHealthには主に以下の機能があります。
- マルチクラウド財務管理
- マルチクラウド運用
- マルチクラウドのセキュリティとコンプライアンス保持
MultCloudのようにマルチクラウドの利用効率化のためのクラウドサービスの連携、ではなく独立したクラウドサービスの一元管理を目的としたサービスです。
3.OpManager
OpManagerはゾーホーグループが提供するマルチクラウド管理サービスです。マルチクラウド環境のネットワーク監視をするためのサービスとなります。
OpManagerの主な機能は以下の通りです。
- ネットワーク管理ツールだが、サーバーやデータベースの監視も大半はエージェントレス(監視対象がソフトウェア追加なし)で可能
- ネットワーク構成図の可視化
- ダッシュボード用のテンプレート
マルチクラウド環境の運用を効率化するための機能が多く備わっているサービスです。
4.IIJ統合運用管理サービス(UOM)
IIJ統合運用管理サービス(UOM)は株式会社インターネットイニシアティブが提供するマルチクラウド管理サービスです。
IIJ統合運用管理サービス(UOM)の主な機能として以下があります。
- インターネット接続を経由してAzureやAWSと連携自動で情報をインポート
- クラウド上のサーバーにソフトウェアやライセンス情報を紐づける管理
- 見た目の変更をやりやすい構成管理データベース
そのほかにも、対応忘れを防止する自動リマインド機能や、Excelに記載した構成情報のインポート機能などマルチクラウドの運用効率化のための機能が多く備わっています。
5.Azure Arc
Azure ArcはAzureのサービスの1つで、マルチクラウドに利用するクラウドの1つとしてAzureを選択した場合に有効なマルチクラウド管理サービスです。
Azure Arcの主な機能として以下があります。
- ベンダーロックインを最小限にするリソースのデプロイ
- Azureだけでなく連携した別クラウドの情報も収集し、AzureのAIサービスと連携して学習、分析
- マルチクラウドのセキュリティ管理
- マルチクラウドの状況を可視化できるダッシュボード
マルチクラウドを構成するクラウドの1つがAzureの場合、サードパーティのマルチクラウド管理ツールは不要です。Azure Arcを使うことで、マルチクラウドの管理を実現できます。
まとめ
マルチクラウドは、複数のクラウドサービスを併用する運用スタイルです。ハイブリッドクラウドのように、1つのシステムとして運用しないため、リスクの分散化が可能です。カスタマイズが柔軟で、特定ベンダーへの依存度も低く、運用管理ツールを使えば運用の負担も減らせます。まずは自社の課題を洗い出し、最適なクラウドサービス、マルチクラウド管理ツールを検討しましょう。Azureはマルチクラウドの1クラウドとして利用可能であり、マルチクラウド管理ツールを導入する必要がないメリットもあります。マルチクラウドの構成を考える際にAzureの利用も検討されてみてはいかがでしょうか。