ChatGPTをビジネスで活用する方法｜商用利用の基本や事例を紹介

「流行りのChatGPTをビジネスに活用したい」 当記事をお読みの方は上記の考えをお持ちではないでしょうか。当記事ではChatGPTを商用利用するにあたり、OpenAIの規定や気をつけるべきことを解説します。商用利用することのメリットや事例も解説していますので、ぜひ自社でChatGPTを活用するアイデアとして役立ててください。

ChatGPTとは？

ChatGPTとはOpenAI社が開発した対話ができる生成AIサービスです。2022年11月にリリースされ、爆発的にユーザー数を増やしてきました。利用開始当初のモデルはGPT-3.5でしたが、より高性能なGPT-4も登場するなど、さらなる発展を続けています。

ChatGPTは調べたい内容はもちろん、話したい内容をメッセージとして送るだけで生成AIモデルであるGPTが返答してくれます。あたかも人間との対話のように利用可能なため、多くの活用がされています。

世界中でDXが推進されていますが、ChatGPTのように生成AIの発展はDXにも大きく貢献するでしょう。しかし、そのためには生成AI自体の発展のみならず、どのようにそれらを活かすのかがより大切になります。当記事でChatGPTをどのように活用できるか、見ていきましょう。

ChatGPTの基本機能や使い方

ChatGPTの基本的な使い方は、調べたい内容や話したい内容をメッセージとして送ることです。内容に応じた回答を、GPTが返します。このときのメッセージの送り方としては、Web上やスマートフォンのアプリから送る方法はもちろん、音声による入力やAPIの実行も可能です。

ChatGPTの使い方については別記事で解説しています。具体的な手順や画像をつけて解説していますので、ぜひ参考にしてください。

ChatGPTの使い方 | できることや日本語での活用例を紹介

ChatGPTは商用利用ができるのか

ChatGPTの商用利用について解説する前に「そもそもChatGPTを商用利用してよいのか」を解説します。結論からお伝えするとChatGPTは商用利用可能です。

しかし、ChatGPTを利用する前にOpenAIの規約や著作権について知っておきましょう。

OpenAIの規約

OpenAIの規約として以下があります。

お客様と OpenAI の間では、適用法で認められる範囲で、お客様は入力の所有権を保持し、出力を所有します。私たちはここに、アウトプットに対するすべての権利、権原、利益（もしあれば）をあなたに譲渡します。

引用：ChatGPT利用規約（翻訳）

よってChatGPTにメッセージを送り、出力された内容の所有権はユーザーが持ちます。ただし、以下のようにやってはいけないこともあるので注意が必要です。

規約の範囲内であればChatGPTの商用利用は問題ありません。

著作権には注意が必要

OpenAIの規約を守って商用利用する際でも、著作権には注意する必要があります。ChatGPTによる出力を利用する場合、規約を守ればOpenAIから訴えられることはないでしょう。一方でChatGPTが参照しているデータや著作物の内容によっては、作者から著作権違反だと指摘される可能性があります。

よってChatGPTを商用利用する場合には、著作権に注意が必要であることを意識しておきましょう。

ChatGPTを商用利用する4つのメリット

ChatGPTを商用利用するメリットとして以下の４つがあります。

発想のヒントを得られる可能性がある

ChatGPTを用いることで発想のヒントを得られる可能性があります。誰もが1人より2人、2人よりも3人で考える方がアイデアが浮かびやすい、という経験をしたことがあるのではないでしょうか。

例えば、新商品のキャッチコピーを考える場合です。同僚と話し合っていて、いくつか意見が出てきたとします。この時にChatGPTにも聞いてみましょう。仮に目新しいものでなくても、検討していなかったアイデアや別の角度の指摘をされる場合もあるでしょう。

ChatGPTにアイデア出しを依頼することで、意外な発見を得られる場合があるので、ぜひ利用してみましょう。

業務効率化につながる

ChatGPTを商用利用することで業務効率化につながるメリットがあります。

ChatGPTは多くの業務に活用が可能です。先述したアイデア出しはもちろん、プログラミング、文章の校正、翻訳などにも活用できます。自分がゼロから進めるよりも、ChatGPTによる下書きを手直しをするだけで済めば大幅な時間短縮になります。また、これらの作業を外注すると費用がかかりますが、ChatGPTは無料、またはプラン料金のみで、すぐにやってくれます。

少ない費用で、大きな業務効率化につなげられることがChatGPTを商用利用するメリットです。

24時間365日の対応ができる

ChatGPTは24時間365日の対応が可能というメリットがあります。

従業員が作業をする場合、24時間365日での対応をするためには、その分の従業員を確保し、シフトを決めておく必要があります。しかし、ChatGPTであれば人員を配置しなくても24時間365日の対応が可能です。

例としてカスタマーセンター業務を考えます。ChatGPTが自動対応できる問い合わせが増えることで、時間ごとに配置する従業員の数を減らせるでしょう。これにより業務負担の軽減を実現可能です。

ChatGPTは休みなく稼働できるので、多くの現場で活用できるメリットがあります。

トレーニングやカスタマイズをできる

ChatGPTはトレーニングやカスタマイズをすることで、より使い勝手がよくなるメリットがあります。

ChatGPTは学習が可能です。パラメータのチューニングや、学習データを用意することで、自社の業務に必要な知識を学習させられます。学習をさせれば、新入社員の研修や営業活動のシミュレーションなどにも利用可能です。教育にかかるコストを大きく軽減させることにもつながります。

このようにChatGPTを自社の業務に合った形で活用できることがメリットです。

ChatGPTの商用利用時に注意すべきこと

ChatGPTを商用利用することで多くのメリットを得られます。しかし、著作権など利用する上でさまざまな点に十分に注意が必要です。気をつけることとして、以下があります。

機密情報と個人情報に気を付ける

ChatGPTを利用する場合には、機密情報や個人情報を入力しないようにしましょう。理由は、ChatGPTは入力したメッセージを学習するためです。

ChatGPTが機密情報や個人情報を学習すると、情報漏えいやプライバシー侵害のリスクがあります。業務改善や効率化のために便利なChatGPTですが、使い方を誤ると自社の信頼失墜や機密情報の漏えいにつながります。利用する際には、情報管理に留意しないと訴訟問題や重大な事故に発展する可能性があることも頭に入れておきましょう。

ChatGPTに学習をさせる場合でも、機密情報や個人情報の入力は避けるという点を徹底すべきです。

必ずしも正しい情報ではない

ChatGPTが出力する情報は必ずしも正しい情報ではないと理解して利用する必要があります。ChatGPTはWebサイトで収集した情報をもとに学習しているためです。収集した情報はユーザーにはわからないため、正しい情報で学習しているとは限りません。

ChatGPTが出力した正しくない情報を利用してしまうことがないよう、ファクトチェックを自身で行いましょう。ユーザー自身が政府や企業のホームページなど、信頼性が高い情報から、ChatGPTが出力した内容が正しいことを確認すべきです。

コピペがないかチェックする

ChatGPTに出力させた内容はコピペチェックをして、類似作品がないか確認しましょう。 著作権には注意が必要 で、慎重に対応しないと先述した著作権の問題に発展する恐れがあるためです。

ChatGPTによる出力が偶然、既存の著作物と類似してしまう可能性があります。万一、出力された内容が類似している場合、意図的でなくても訴えられてしまい、信頼を失う事態にもなりえるでしょう。

こうした事態を防ぐためにもコピペチェックツールを利用して、著作権侵害だと訴えられないように対策をしておくべきです。

利用規約を定期的にチェックする

ChatGPTを利用する場合は、OpenAIの利用規約を定期的にチェックしましょう。規約が変わると、従来は問題がなかったChatGPTの利用方法が違反行為になってしまう場合があるためです。

2024年1月現在、生成AIを利用するための法律は各国、地域で議論が続いています。暫定的なものはありますが、道半ばな状況です。よって議論の結果によっては、OpenAIの利用規約変更が行われる可能性も十分にあります。

自社の利用方法に問題がないか、利用規約を定期的にチェックしましょう。

ChatGPTの商用利用に関する料金体系

ChatGPTは「商用利用をするから」お金がかかる、というものではありません。ChatGPTの料金は以下に設定されています。

4つのプランが用意されており、それぞれで利用できるGPTのバージョンや機能が異なります。上記の表のうち、下に行くほど機能が充実したプランです。

• Free

無料で利用可能なプランです。「まずは使ってみたい」と考えているユーザー向けといえます。パソコン、スマートフォンのどちらからでも利用でき、GPT-3.5モデルのみが利用可能です。

• Plus

個人向けの有料プランで、GPT-4モデルを利用できます。またFreeプランと比べて、返答速度が速く、入力できる文字数が増えています。Freeプランで自身の用途が決まったら導入すべきプランです。

• Team

企業向けのプランであり、1ユーザーごとに料金が発生します。Plusプランの機能に加え、ワークスペース共有機能やセキュリティ管理機能が利用可能です。社内かつ複数人での利用向けプランといえます。

• Enterprise

大企業向けプランです。Teamプランの機能に加え、強化されたセキュリティ管理機能や、カスタマーサポートの利用ができます。

ChatGPTでできる8つのこと

ChatGPTの商用利用の使い道として以下があります。

文章を要約する

ChatGPTを用いることで文章の要約が可能です。
業務では何かと長文を扱うことがあるでしょう。例えば業務マニュアルやシステムの説明書、あるいは論文や新聞記事などです。全文を熟読して頭に入れることが望ましいですが、時間は限られています。

よってChatGPTに要約させ、要点を掴んでから必要な部分のみ本文を読む、または実際に使うフェーズに移るとよいでしょう。利用時には「300文字程度で要約して」のように、文字数を指定すると内容を絞ってくれます。

メールを作成する

ChatGPTにメールの作成を依頼することも可能です。メールの本文をゼロから考えると時間がかかります。しかし、ChatGPTにメールの下書きを依頼することで、時間短縮が可能です。

メールの下書きを依頼する場合には「どんな相手に送るのか」「どんな内容か」を簡潔に伝えましょう。「先方に請求書を送る場合のメールを書いて」という具合です。ChatGPTの出力を下書きとして、それに修正を加えることで時間短縮につながります。

翻訳する

ChatGPTに翻訳を任せることも効果的です。ChatGPTは日本語や英語をはじめ、多くの言語に対応しています。日本語以外がネイティブの社員がいる場合、内容共有に苦労する場合もあるのではないでしょうか。ChatGPTに共有内容を翻訳してもらうことで、全社員への共有ができます。

依頼をする場合には「以下の文章を〇〇語に翻訳して」と、翻訳したい言語を伝えましょう。

コードを作成する

ChatGPTにプログラミング時のコード作成をさせることで、開発業務を大幅に短縮できます。ChatGPTはPythonやJavaScriptなど、多くのプログラミング言語に対応しています。技術力が高くない社員でも、開発業務に携わりやすくなるでしょう。

依頼をする場合には「PythonでAPIを実行するコードを作成して」のように、言語や実行したい内容を簡潔に伝えましょう。

企画書の素案を作成する

ChatGPTは企画書の素案の作成も可能です。企画書の素案作成をChatGPTに任せることで、短い期間で企画が完了し、次のフェーズに進めるでしょう。企画数が増え、実行へのサイクルが速くなることで、事業の発展につながりやすくなります。

依頼する場合は「製造業向けサービスの企画書の素案を作って」のようにChatGPTにプロジェクトの要件や概要を伝えましょう。ターゲット層や予算など、必要情報を追加することも効果的です。

お客様を想定したトレーニング

ChatGPTは、お客様を想定したトレーニングの相手として振る舞うことも可能です。営業やプレゼンテーションなど、相手がいる場合には相手を想定した練習が必要でしょう。しかし、同僚が忙しくしていると、練習相手になってもらうことが難しい場合があります。そこでChatGPTに練習相手になってもらうことで、効率的な練習が実現します。

依頼する場合は「あなたはお客様です。〇〇商材の営業のトレーニングをします」のように設定や商品概要を伝えましょう。

アイデア出し

ChatGPTはアイデア出しを任せることもできます。ブレーンストーミングのように多くのアイデアを出し合う場合には、アイデア数が多いことが望ましいです。基本的に考える人の数が多いほど、アイデアが多くなります。そこにChatGPTにもアイデアを出してもらうことで、よりよいアイデアが生まれやすくなるでしょう。

依頼する場合は「新商品のキャッチコピーを10個考えて」のように、話題と求めるアイデアの内容を伝えましょう。

コールセンター業務のサポート

ChatGPTにコールセンター業務のサポートを任せることも効果的です。コールセンター業務はオペレーター1人が1人ずつの顧客にしか対応できません。よって問い合わせをしたい顧客が多いほど、コールセンターとの連絡がつながりにくくなり、顧客の不満につながります。

コールセンター業務の一部はオンラインチャットで問い合わせてもらい、ChatGPTに自動返答させましょう。業務の効率化はもちろん、顧客満足度の向上にも貢献できます。

ChatGPT商用利用の事例

ChatGPTを商用利用することで多くのメリットがあることを解説しました。自社でも導入して業務効率化を実現したいと考える方もいるのではないでしょうか。当項では実際にChatGPTを商用利用している事例を紹介します。

Ridge-iの事例

株式会社Ridge-iはChatGPTを活用した情報検索システムを提供しています。

社内の情報を検索することが難しい場合があるでしょう。またリモートワークが進み、同僚への質問がスムーズにできない可能性もあります。この情報検索システムを利用すれば、質問したい社員がSlackなどのビジネスチャットで質問内容を送るだけで、疑問を解決できます。Slackに質問内容が送られると、情報検索システムがマッチする情報を特定し、ChatGPTに特定した情報を渡します。ChatGPTは社員が望む形の返答文章を作り、Slackで返答される、というものです。

必要な情報に素早くアクセスできるため、業務の進行がスムーズになります。

参考：Ridge-i

NOVELの事例

NOVEL株式会社はAIライティングツールSAKUBUNを提供しています。

ライティングによってコンテンツ作成をしたい場合、人数や時間、予算などリソースに限りがあります。限りがある中でも高品質なコンテンツでなければマーケティングは成功しません。そこでSAKUBUNを用いることで、人員を割くことなく高品質なコンテンツ作成が実現します。ChatGPTが依頼内容を満たすコンテンツを作成してくれるためです。

SAKUBUNを用いることで、コンテンツ作成にかかる時間が大幅に短縮され、マーケティングを優位に進めることが可能です。

参考：NOVEL

まとめ

ChatGPTを商用利用することは問題ありません。しかし、注意すべきことを押さえておかないと、著作権やプライバシーの問題などで信頼を失う可能性があります。メリットの享受だけを考えるのではなく、細心の注意を払って利用しましょう。

自社でChatGPTを商用利用する場合のヒントとして、ChatGPTでできる8つのことやChatGPT商用利用の事例を参考にしてください。