近年、新型コロナウイルスの影響により、多くの企業でテレワークの導入が進んでいます。しかし、当初は業務効率化を期待されていたテレワークですが、一部では生産性が低下したというデータも出てきているなど、人それぞれに評価が分かれているようです。そこで本記事では、テレワークで生産性が下がる理由や、その対策方法について解説します。
テレワークで生産性は下がる？
生産性の向上が叫ばれて久しい今日ですが、生産性の意味を正しく理解している方は多くないのではないでしょうか。そもそも生産性とは、労働力や時間といった資源の投入量に対し、成果として作り出される産出量の比率を指します。その点でいえば、テレワークの導入には生産性向上が期待されていました。しかし、当初の見込みとは裏腹に、テレワークの生産性に関してはさまざまなデータが出てきています。まずは4つの調査結果をもとに、テレワークの生産性について見ていきましょう。
回答者の43％が「在宅勤務は生産性が下がる」｜Adobe（アドビ）
Adobe社が2020年6月に実施した「COVID-19禍における生産性と在宅勤務に関する調査」によると、日本の労働者の43％は「在宅勤務で生産性が下がった」と回答しています。一方、「生産性が上がった」と回答している人は2割強にとどまっており、労働者の77%が生産性向上を実感している米国と比べて、テレワークに対する反応に大きな違いが見られます。
また、従来オフィス勤務だった日本の労働者の約半数は、すでにオフィスワークに戻っており、在宅勤務をフルタイムで続けている人は回答者全体の2割程度という結果も出ています。このことからもわかるように、テレワークが一概に生産性向上に寄与しているとはいえない印象です。
約50％が「効率が上がった」「やや上がった」｜日本生産性本部
公益財団法人 日本生産性本部が2021年7月に行った「第6回働く人の意識調査」では、Adobe社とはやや対照的な結果が出ています。同調査によると、在宅勤務における効率について、「効率が上がった」「やや上がった」の割合が50.2%をマークしており、回答者の半数以上が好意的な反応を示していることがわかります。
また、満足度に関しても前向きな意見が70.2%を占めています。いずれの割合も同年4月の調査結果と比べて減少してはいますが、依然として高い水準で推移している模様です。
87％の企業が労働生産性に効果があったと回答｜総務省
総務省が発行した「平成29年版 情報通信白書」によると、テレワーク導入企業のうち53.5％が「非常に（ある程度）効果があった」と回答しています。さらに、労働生産性向上のため導入した企業に絞って見れば87％と、非常に高い数値が出ていることがわかります。従業員調査においても54.4％の人が生産性の向上を感じており、こちらも半数を超えているのが印象的です。
また、テレワーク導入企業と非導入企業の直近3年間（当時）における業績を比較した場合、前者のほうが増加傾向にあるとの結果も出ています。
テレワークでの生産性、日本は世界10カ国中最下位｜レノボ・ジャパン
最後に、レノボ・ジャパンの調査結果を見ていきましょう。同社が2020年7月に発表した「国際調査 テクノロジーと働き方の進化」によると、在宅勤務の生産性に関する問いに対し、日本の労働者の40%が「オフィス勤務より生産性が下がった」と回答しています。この数字は、調査に参加した10カ国のうち最下位にあたり、8位のイギリス（15%）や9位の中国（16%）と比べても大差の割合です。
この結果を見るに、日本においてはテレワーク導入が必ずしも生産性向上に結びついておらず、諸外国と比較してあまり導入がうまくいっていないことがうかがえます。
テレワークで生産性が下がる理由
では、なぜ日本の労働者はテレワークで生産性が下がってしまうのでしょうか。さまざまな理由が考えられますが、一言でいえば「オフィスと比べ自宅の環境が仕事に向いてない」ことが挙げられます。以下では、その具体的な理由について詳しく解説します
コミュニケーションに課題がある
従来では社員全員がオフィスで仕事をしていたため、コミュニケーションが気軽に取れていました。しかし、テレワーク下では社員がそれぞれ異なる場所で働くため、意思疎通がなかなか円滑に行えません。「隣の席の上司に気軽に相談できる」「他部署でもすぐにアクセスできる」といったオフィス勤務のメリットが、テレワークでは活かしきれないのです。
また、コミュニケーションの機会は減った一方、コミュニケーションを要する場面が増えたことも、生産性が低下する一因となっています。メール・チャットの返信や大量の通知、ビデオ会議などの増加が従業員の負担となり、本来の業務に遅れを生じさせているのです。このように、テレワークならではのコミュニケーション課題も浮き彫りとなっています。
仕事からプライベートへの切り替えが困難
2021年6月にAsanaが発表した年次レポート「『仕事の解剖学』インデックス2021」によると、アンケートに回答した日本の従業員の約8割が、2時間近い残業に追われているとのことです。これは業務のデジタル化・分散化により、前項で述べたような「仕事のための仕事」に割かれる時間が増えたことに起因しています。自宅での仕事が増えたことで、食事や家族との時間といったプライベートにまで影響が生じ、公私の切り替えが困難になっていると考えられます。
また、近年では「テレワーク疲れ」という言葉も生まれるなど、オフィス以外で仕事をすることの難しさが知れ渡りつつあります。これらの問題が常態化・長期化すると、従業員のメンタルヘルスの不調をきたすだけでなく、管理者の負担も増すため注意が必要です。
仕事に集中できる環境が整っていない
先述したAdobeの調査では、在宅勤務で生産性が下がる主な理由として「勤務環境が整っていない（68%）」「集中しづらい（46%）」などが挙げられており、自宅で働くことの難しさが顕在化しています。たとえば、自宅に小さい子どもがいたり、家族との共用スペースで仕事したりする場合、作業に集中できないことは明白でしょう。
また、もともとテレワークを前提に家を建てたり、部屋を借りたりしている場合は別として、多くの家では仕事を快適に行える空間が整備されていないという課題もあります。
テレワークの生産性を向上するために
テレワークの生産性を高めるためには、これまでの方法から抜本的に変えていく必要があります。従来の方法に固執せず、新しいものを取り入れていく姿勢が重要です。以下では、テレワークの生産性向上に向けた施策を2つご紹介します。
評価制度を整える
まず、評価制度を整えることが挙げられます。従来のオフィス勤務と比べ、テレワークでは管理者の目が届きにくく、従業員の努力量や貢献度が測りにくい傾向にあります。努力をしているにも関わらず正当な評価がされなければ、従業員のモチベーションは低下する一方でしょう。
具体的には、評価に用いる業務目標として、定性的なものよりも定量的なものを設定することがおすすめです。定量的なものなら客観性があり、納得感のある評価が可能です。
ITツールを導入する
ITツールを積極的に導入することも重要です。オフィスから離れて業務を行うテレワークでは、従来と比べ確実にコミュニケーションが減ってしまいます。そこでコミュニケーション用の「チャットツール」や「オンライン会議ツール」、インターネット上で勤怠管理できる「出退勤管理システム」、従業員の稼働を確認するための「業務可視化ツール」などを導入し、生産性向上のために役立てるのがよいでしょう。
生産性向上にはDISCOVERIESのソリューション
DISCOVERIESでは、生産性を上げるためのテレワーク向けソリューションを提供しています。以下の3点からアプローチし、円滑で高効率なテレワークの実現をサポートするのが特徴です。
- ペーパーレス：社内情報をまとめて管理し、オフィス環境でもテレワークでも情報の検索・活用が可能です。
- エンゲージメント：会社で今何が起こっているのかを検知し、把握に努めます。
- リモートマネジメント：テレワーク環境においても情報・ヒト・時間といった経営資源の有効活用を可能にします。
DISCOVERIESのソリューションを導入することで、快適なテレワーク環境が構築され、生産性の向上が期待できます。テレワーク環境を最適化するために、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。
まとめ
テレワークが業務効率化に寄与することは確かですが、コミュニケーション量の変化や自宅の環境などによっては、生産性が下がることもあります。この問題は評価制度を変えたり、適切なITツールを活用したりすることで改善可能です。今回ご紹介したソリューションなども参考にして、最適なテレワーク環境を構築しましょう。
