日常的にビジネスで使用されるメールですが、さまざまなセキュリティリスクを抱えていることをご存じでしょうか。リスクを把握し、正しく運用しないと事業の継続さえ困難になるかもしれません。
本記事では、メールセキュリティの必要性や、具体的な対処方法について解説します。
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メールセキュリティの必要性
インターネットの普及に伴い、現在では多くの企業が日常的にメールを利用しています。社内における部署間でのやり取りはもちろん、顧客や取引先への情報発信など、さまざまなシーンでメールが使われています。
企業がビジネスでやり取りする内容の中には、機密情報が含まれるケースも珍しくありません。仮に、このような機密情報が外部へ流出してしまったら、どうなるでしょうか。
世界中のさまざまな企業がメールによるやり取りを行う中、それを狙ったサイバー攻撃も増えています。企業は、常にやり取りしている内容が狙われている危機感をもたなくてはなりません。
先ほどの話に戻りますが、万が一顧客情報や取引先にわたすデータなどの機密情報が流出した場合、企業としての信頼は地に落ちてしまいます。そして、事業継続が難しくなるおそれすら生じるのです。
業績が悪化し事業の継続も難しいとなれば、社員やその家族を路頭に迷わせることにもなりかねません。このような最悪の事態を回避するためにも、企業はメールセキュリティを強化する必要があるのです。
メールが抱えるセキュリティ上のリスク課題とは
さまざまなリスクが考えられますが、ひとつにはマルウェアへの感染リスクが挙げられます。また、フィッシング詐欺、Dos攻撃によるメールサーバダウン、フリーメール転送による情報漏洩なども代表的なリスクです。詳しく見ていきましょう。
マルウェア感染リスク
マルウェアとは、悪意のあるソフトウェアやプログラムを指す言葉です。スパイウェアやトロイの木馬、コンピューターウイルスなどもマルウェアに含まれます。
マルウェアへの感染ルートはネットワーク経由や悪意のあるサイトへのアクセス、問題のあるアプリのインストールなど様々です。企業におけるリスクは、メールの添付ファイルを不用意に開いたために感染してしまうことです。
マルウェアへの感染により引き起こされるリスクは多々挙げられます。どのようなプログラムなのかで生じる問題は異なりますが、たとえば情報を抜き取るマルウェアも存在します。
このようなマルウェアに感染してしまうと、コンピューターへ保存してある個人情報や、機密情報を抜き取られてしまうおそれがあるのです。悪意ある第三者の手に情報がわたった結果、組織に甚大なダメージをおよぼす危険があります。
フィッシング詐欺のリスク
メールで悪意ある別のサイトへ誘導し、情報を抜き取ろうとする詐欺をフィッシング詐欺と呼びます。金融機関を装って送られてくることが多いほか、緊急性をアピールし別サイトへの誘導、情報の入力を促すケースも少なくありません。
移動先のサイトが、本物の金融機関が運営しているサイトと見分けがつかないほどそっくりなケースもあります。誘導に従って口座番号などを入力してしまうと、そのまま預貯金を奪われてしまうおそれがあるため注意が必要です。
企業の場合、決裁権限をもつ社員へフィッシングメールが送られてくる可能性があります。取引先を装い、費用の請求を迫るようなケースが考えられます。
怪しいと感じたときには、取引先へ確認しましょう。また、すでに金融機関の情報を入力してしまったようなケースでは、情報保有元の銀行へ連絡し相談してください。併せて、警察のサイバー犯罪相談窓口に連絡しましょう。
DoS攻撃によるメールサーバダウンのリスク
大量のデータを送ることで、ターゲットのインターネット上における活動を停滞、もしくは停止させるために行われるのがDoS攻撃です。Webサイトをリロードして負荷をかける簡易的なものや、サーバへ直接攻撃する方法もあります。たとえば、メールボム攻撃と呼ばれるDoS攻撃によりメールサーバに多大な負荷がかかると、機能が停止してしまうおそれがあります。システムがダウンしてしまい、通常通りの業務をできなくなってしまうのです。
オンライン通販を営んでいる企業なら、システムがダウンすることで受注を受けられなくなる可能性があります。場合によっては、機会損失による多大な損害を被ってしまうおそれも出てきます。
インターネットをビジネスに活用している企業ではDoS攻撃されるリスクがあることを理解し、そのうえで適切な対処を行う必要があるでしょう。具体的には、DoS攻撃に対応できる監視システムなどの導入です。
フリーメール転送による情報漏洩リスク
社内ドメイン以外のフリーメールへ機密情報を転送することで、情報漏洩につながるリスクがあります。たとえば、業務用のパソコンから、機密情報を個人のフリーメールアドレスへ送信するようなケースが挙げられます。
オフィスで作業している社員が、業務のために自身のパソコンへデータを送信しようとするケースは少なくありません。自身のフリーメールへ転送し、その結果情報漏洩につながるケースが考えられます。
個人で使用しているパソコンには、高度なセキュリティ対策が施されていないことが多いため、情報漏洩のリスクを高めてしまいます。事実、過去には地方自治体の職員がフリーメールを業務に使用し、不正アクセスにより情報が漏洩した可能性があると報告されています。
このような事態を回避するには、外部ドメインへのデータ送信が行えないよう対策する必要があります。また、業務ではフリーメールを使用しないよう、個々の社員へ徹底させることも大切でしょう。
Microsoft Defender for Office 365でメールセキュリティを強化
Microsoft Defender for Office 365は、Microsoft社が提供しているセキュリティサービスです。クラウドベースのメールフィルタリングサービスで、マルウェアやウイルスの感染から組織を守ります。
メールに添付されたファイルやハイパーリンクの検疫が可能なため、不用意なファイル展開や危険のあるサイトへのアクセスを回避できます。
また、なりすましユーザーによって送信されたメールの検出を可能としているのも特徴です。取引先や顧客を装って送られてきた悪意あるメールも、しっかり判別してくれます。
JBSのマネージドセキュリティサービスがおすすめ
JBSのマネージドセキュリティサービスなら、 Microsoft Defender for Office 365の導入から運用まですべて任せられます。導入のコンサルティングをはじめ、導入後の運用管理も一貫して行ってくれるため、自社の負担を最小限にしつつ脅威を遠ざけられるのです。
JBSのアナリストによる徹底した監視で、不審なメールを検知し適切に対応してくれます。さらに、収集したデータをもとに分析を行い、レポートの作成も行ってくれるのです。
目の前の脅威を回避するだけでなく、再発防止や対策を講じられるのもメリットといえるでしょう。継続的な監視と定期的な見直しを行い、リスクが再発しないよう講じてくれます。
オンラインを介した脅威は年々高まりつつあります。悪意ある者の手段はどんどん巧妙化しており、対策もなかなか追いつきません。このサービスを利用すれば、目先の脅威を排除するだけでなく、継続的なリスクマネジメントを実現できます。
まとめ
メール利用により生じるリスクの把握と、適切なセキュリティ対策が企業には求められます。情報漏洩による信頼失墜を招かぬよう、正しい対策が大切です。
本記事でご紹介したJBSのサービスなら、Microsoft Defender for Office 365の導入から運用まで任せられます。この機会にぜひサービスのご利用を検討してみてください。
