DXフレームワークとは？DX戦略を成功に導くポイントを解説

現代はデジタル技術の目覚ましい進歩に伴って市場の成熟化が加速しており、競合他社との差別化が困難になりつつあります。このような背景から、さまざまな分野で喫緊の経営課題となっているのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の実現です。本記事では、DX戦略を成功へと導くフレームワークについて詳しく解説します。

DX戦略とは

DXとは「デジタル技術の活用による変革」を意味する用語であり、ビジネスの領域ではデジタル技術の戦略的な活用による組織構造の変革を指す概念です。最先端のデジタル技術を活用して経営体制やビジネスモデルの抜本的な変革を促し、競合他社との差別化を図ると同時に、市場における競争優位性を確立することがDXの本質的な目的です。そして、DXの推進を目的とする中長期的なロードマップを「DX戦略」と呼びます。

近年、さまざまな企業がDXの推進を重要課題に掲げているものの、いわゆるデジタル化の領域に留まっている事例が少なくありません。DXの本質はIoTやクラウドコンピューティングなどの導入それ自体ではなく、デジタル技術の戦略的な活用によって組織構造そのものに変革をもたらすことです。ソリューションの導入はDXを推進する手段のひとつでしかなく、本当の意味での組織改革を実現するためには、達成すべき経営目標に紐付く中長期的なDX戦略が必要となります。

DX成功パターンのフレームワーク

DX戦略を成功へと導くためには、企業理念や経営ビジョンに基づくDX戦略のフレームワークを確立しなくてはなりません。ここでは、経済産業省が2020年に公表した「DXレポート2」に基づく、DX戦略の成功パターンやフレームワークについて解説します。

そもそもDXレポート2とは

DXという概念が提唱されたのは2000年代の前半ですが、国内で大きな注目を集めるようになった背景にあるのは、2018年9月に経済産業省が公表した「DXレポート」です。経済産業省は同レポートのなかで、企業が老朽化したITシステムを抱え続ける危険性を指摘し、その解決策としてDXの実現が不可欠であると説きました。そして、2020年12月に新たな対策や課題を記した「DXレポート2」がまとめられ、さらに2021年8月にはDXレポート2の追補版「DXレポート2.1」が発行されています。

DX戦略の成功パターン

DX戦略の具体的な施策に絶対的な正解はなく、組織構造や事業形態によって成功パターンは異なります。重要なのはDXの本質的な目的を理解し、「デジタルを使いこなす」ことで組織構造に変革をもたらし、「デジタルだからこそ」実現し得る戦略を推進する視点をもつことです。そして、組織の在り方の指針となる「組織戦略」、既存事業の見直しや新規事業の創出などの「事業戦略」、施策の方向性や新たな戦略を策定する「推進戦略」の3つを軸に据え、多角的にDX戦略を展開する必要があります。

DX取り組み状況を整理するフレームワーク

昨今、さまざまな分野でDXの実現が喫緊の経営課題となっているものの、単なるデジタル化にとどまっている企業が少なくありません。DXへの取り組みをデジタル化で終わらせないためには、変革の推進状況を整理するフレームワークが必要です。DX戦略の推進状況には大きく分けて、「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という3つの領域が存在します。

「デジタイゼーション」はアナログ的な業務のデジタル化やペーパレス化などを指し、3つの領域における最も初期の段階です。「デジタライゼーション」は業務プロセスや既存サービスなどのデジタル化を意味する概念であり、デジタイゼーションを含むより大きな枠組みとなります。ここまでが、いわゆるデジタル化と呼ばれる領域であり、デジタイゼーションとデジタライゼーションの先にある、組織構造やビジネスモデルそのものの「Transformation（変容）」が「デジタルトランスフォーメーション（DX）」です。

DX戦略にフレームワークが必要な理由

DXの実現は個人で成し得るものではなく、組織全体が変革への明確なビジョンを共有し、同じ方向を目指して進まなくてはなりません。DX戦略の成功パターンやフレームワークを取り入れることで、経営層から現場の従業員に至るすべての人材がDXのビジョンを共有できます。また、フレームワークによって変革の推進状況を客観的な視点から評価・分析できるため、自社の現状と今後の在り方を示す指針となります。

DX戦略に役立つフレームワーク

DX戦略の推進に貢献する具体的な施策には、さまざまなフレームワークが存在します。なかでも重要度の高いフレームワークとして挙げられるのが以下の4つです。

• MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）
• 3C分析
• バリューチェーン分析
• ビジネスモデルキャンバス

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）

「MVV」は、「Mission」「Vision」「Value」の頭文字をとった略称で、それぞれ「使命」「理念」「行動指針」と和訳される概念です。企業の存在意義となる「Mission（使命）」と、目指す方向性や在るべき姿を示す「Vision（理念）」、そして組織に属する人間の行動や判断の基準となる「Value（行動指針）」の3つを定めることで、DX戦略の具体的な方向性が明確化されます。

3C分析

「3C分析」とは、「Customer（顧客）」「Competitor（競合他社）」「Company（自社）」の3つのCを総合的に評価するマーケティング分析の手法です。市場の成長性や見込み客の需要、他社製品の市場占有率、自社製品の長所・短所などを俯瞰的に分析できるため、大局的な視点からDX戦略の立案・策定が可能です。また、その他の有効な分析手法として、マクロ環境を分析する「PEST分析」や、外部環境と内部環境を評価する「SWOT分析」なども挙げられます。

バリューチェーン分析

「バリューチェーン分析」は、サプライチェーンの各工程において、どのプロセスで付加価値が創出されているのかを評価する分析手法です。製品やサービスが消費者に渡るまでのプロセスを分析し、価値を生み出す源泉や、コスト過多に陥っている工程を特定する際に用いられます。バリューチェーンのどの領域にデジタル技術を活用すべきかが可視化されるため、DX戦略の具体的な施策に結びつきやすくなる点が大きなメリットです。

ビジネスモデルキャンバス

ビジネスモデルキャンバスとは、事業の構造を設計図のような状態に落とし込み、ビジネスモデルを可視化するためのフレームワークです。具体的には「顧客」「価値」「販路」「関係」「収益」「資源」「活動」「協力者」「コスト」という9つの要素を書き出し、ビジネスモデルの構造やアイデアを整理します。事業の構造を可視化することで新規事業の創出や消費者インサイトの発掘、ゴールの明確化、ステークホルダーへの説明などの際に役立ちます。

フレームワークを用いてDX戦略を立てる際の注意点

フレームワークを用いてDX戦略を立案する際は、いくつかの注意点が存在します。DX戦略の施策に絶対的な正解はなく、企業によって必要な取り組みはそれぞれ異なります。したがって、勘や経験のような曖昧な要素に頼ったり、既存の枠組みを強引に当てはめたりするのではなく、まず蓄積されたデータや実績などから経営状況を客観的に分析しなくてはなりません。そして、定量的なデータ分析を起点として変革の方向性を明確化し、その上でDX戦略を立案・策定する必要があります。

また、データを起点とする経営体制を整備するためには、レガシーシステムからの脱却や業務プロセスのデジタルシフト、サイロ化の解消やデータ連携の仕組み化など、ITインフラのモダナイゼーションが求められます。さらに導入したデジタルソリューションを戦略的に活用する仕組みの整備や、それらを使いこなす人材の採用・育成といった中長期的な人材マネジメントも欠かせません。組織構造の抜本的な変革を実現するためには、こうしたビジョンを経営層が提示し、全社横断的な協力体制を構築する必要があります。

まとめ

「DX」とは、デジタル技術の活用による変革を意味する概念です。そして、デジタル技術の戦略的な活用により、組織構造そのものの変革を推進するロードマップを「DX戦略」と呼びます。新しい時代に即した経営体制を目指す企業は、本記事で紹介したDX戦略のフレームワークを活用し、組織構造の抜本的な変革に取り組んでみてください。