近年、さまざまな業種や分野でデジタル技術を活用した経営改革「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の実現が重要課題となっています。そうしたDXの実現を目指す上で必須となるのが、「データドリブン経営」です。本記事では、データドリブンの概要やメリット、成功させるためのポイントなどを解説します。
データドリブン経営とは
データドリブンとは、ロジカルなデータ分析に基づく意思決定を行うプロセスを指します。英語の「Data Driven」を直訳すると「データに導かれた」といった意味合いがあり、客観的かつ論理的なデータを起点とした意思決定を行う経営体制が「データドリブン経営」です。ビジネスの現場では、「データ駆動型経営」と呼ぶこともあります。データドリブン経営はDXの実現に必須の取り組みとして注目されており、ソフトバンクグループやJTB、富士通などの先進的な企業ほどデータ駆動型経営への取り組みを推進しています。
データドリブン経営の流れ
データドリブン経営の本質的な目的は、事業活動によって収集・蓄積されたデータを分析することで競合他社にはない付加価値を創出し、市場における競争優位性を確立することです。そのため、データドリブン経営の基本的な流れとしては、データの「収集」に始まり、その後「抽出」→「加工」→「可視化」→「分析」→「意思決定」というプロセスに沿って展開されます。
まずは、これまでの事業活動によって収集・蓄積されたあらゆるデータを、データレイクのようなリポジトリに一元的に集約します。次に集約されたデータから必要な情報を抽出し、分析に適した形式に加工するプロセスが必要です。このデータを抽出して加工するプロセスをETL処理と呼びます。その後、クレンジングされたデータは構造化データを保管するデータウェアハウスへロードされ、BIツールを用いて可視化するというのが一般的な流れです。
次にBIツールによって可視化されたデータの傾向や遷移、要素間の相関関係や因果関係などを分析するフェーズに移行します。BIツールを用いてデータをグラフやフロチャートなどにビジュアライズすることで、情報の規則性や偏りなどを視覚的かつ俯瞰的に分析できます。そして、分析によって得られた知見に基づいて意思決定を下すプロセスが、データドリブンをマネジメント領域に活用する基本的な流れです。
データドリブン経営を行うメリット
ここからは、データドリブン経営を行う具体的なメリットを見ていきましょう。主なメリットとして挙げられるのが「根拠のある意思決定が行える」「顧客への理解が深まる」「企業の成長を促進する」の3つです。
根拠のある意思決定が行える
現代はテクノロジーの進歩に比例して企業を取り巻く環境の変化が加速しており、市場競争性は激化の一途を辿っています。このような時代のなかで企業が勝ち残るためには、市場の変化に対して柔軟に対応できる経営基盤を構築しなくてはなりません。そのためには、勘や経験などの主観的な判断の介入を最小化し、たしかなデータに基づく的確な経営判断や意思決定を行うことが不可欠です。
とくに企業経営に携わるマネージャーは常に決断と選択を迫られますが、意思決定から実行に至るプロセスに時間を要するほど市場への対応が後手に回ります。AIやIoT、クラウドコンピューティング、ビッグデータ分析などの活用によってデータドリブンな経営体制を構築できれば、個人的な見解に基づく曖昧な意思決定を排除し、根拠のあるたしかな経営判断を下す一助となるでしょう。
顧客への理解が深まる
経営学の父と呼ばれるピーター・ドラッカーは、著書のなかで「企業の目的として有効な定義は一つしかない。すなわち、顧客の創造である（※）」と述べています。企業とは、事業活動を通じて製品やサービスなどの付加価値を創出し、顧客にその価値を提供することで発展していく組織です。したがって、いかにして顧客満足度を最大化するのかが重要な経営課題であり、そのためには顧客が何を求めているのかを理解しなくてはなりません。
自社の顧客情報や商談情報、あるいは市場動向や需要動向といった膨大なデータを分析することで、顧客の潜在的な需要に基づくマーケティング戦略や消費者インサイトを捉えた製品開発などが実現します。たしかなデータ分析に基づいた顧客理解を深めることで、競合他社との差別化を促進し、マーケティング戦略やプロモーション展開などの成功確率を最大化できます。
（※）引用元：現代の経営[上]｜ダイヤモンド社
企業の成長を促進する
データドリブンを経営体制に取り入れることで得られるメリットの一つが企業の成長促進です。データ分析は意思決定の支援や顧客理解を深めるだけではなく、自社の経営状況を俯瞰的な視点から分析できるというメリットがあります。たとえば、ERPに保管されている財務会計管理や人事管理、販売管理や購買管理といった基幹部門の業務データを分析することで、自社の経営状況を可視化できます。
自社の経営状況を客観的なデータとして可視化できれば、現状の課題や解決すべき問題を具体的な言語や数値として把握可能です。抱えている課題や問題を的確に把握することで、各部門やチームが取るべきアクションを具体化できます。各部門やチームの目指す方向が具体化されれば、従業員一人ひとりの役割も明確になり、個人のパフォーマンスが高まることで組織全体の成長促進につながるでしょう。
データドリブン経営を成功させるには
どのような物事にも二面性があり、メリットの裏には相応のデメリットが潜んでいます。たしかに、データドリブン経営を実現できれば、さまざまなメリットを企業にもたらします。しかし、データ分析を経営体制に取り入れたものの、DXの実現には至らなかったという事例も少なくありません。ここでは、データドリブン経営を成功させ、DXを実現させるために押さえておきたいポイントについて解説します。
経営陣がデータドリブン経営を学ぶ
データドリブンを経営体制に取り入れ、DXの実現へとつなげるためには、経営陣がデータ活用の重要性やプロセスを学び、その有用性を示していく強いリーダーシップが求められます。人間は基本的に変化を嫌う傾向にあるため、既存の経営体制を変革するとなれば社内に反対勢力や抵抗勢力が生まれるのは自明といえるでしょう。そのため、経営陣がデータ活用の重要性や有用性を提示し、データドリブン経営を強い意志で推進していく必要があります。
人材の確保、教育を行う
DXを実現するためには、デジタル技術の導入だけではなく、その技術を活用することで企業文化や経営体制の変革を推進できる人材が求められます。統計解析や情報科学に精通したデータアナリストやデータサイエンティストなど、高度な知見を有する人材をいかにして確保するのかが重要な課題です。また、優れた人材の採用に注力するだけではなく、教育プログラムの作成やセミナーの開催など、DX人材を育成する環境整備も怠ってはならない重要施策といえるでしょう。
企業全体でデータを重視する風土を形成する
DXとは、いわゆるデジタル化やIT活用といった部分最適ではなく、デジタル技術の活用によって経営体制やビジネスモデルそのものに変革をもたらす全体最適を指す概念です。最先端のデジタルソリューションやデータドリブンなどを経営体制に取り入れても変革が進まない企業の問題点は、技術的なものではなく、企業文化にあります。したがって、データ活用の重要性を経営ビジョンに落とし込み、組織全体で共有する企業風土を醸成しなくてはなりません。
まとめ
データドリブンとは、データを起点とした意思決定を行う一連のプロセスを指す概念です。そして、定量的なデータ分析に基づく意思決定を行う経営体制をデータドリブン経営と呼びます。変化の加速する現代市場において、DXの実現による新たな市場価値を創出していくためには、データドリブンな経営体制の構築が不可欠といえるでしょう。
