医療業界で注目が集まっているPHR。PHRを導入すれば、セカンドオピニオンやエスカレーションにおいて、医療の質や業務の効率化が期待できるといわれています。そこでここでは、PHRの事例やメリット、課題、今後のあり方を詳しく解説します。
PHRの活用事例
PHRとは、Personal Health Record（パーソナルヘルスレコード）の略称で、個人の医療や健康、介護に関する情報を、自らが一元的に保管・管理する仕組みのことを指します。具体的には、病院における検査結果や治療結果、服薬内容、健康診断の結果、体温など、さまざまな医療に関わる情報を記録し、データにして保管します。この情報を診察前に医療機関に提供するなどして、診察や治療に活用するのが。PHRの主な目的です。
個人で医療情報を保管・管理する一例としては、母子健康手帳やお薬手帳が挙げられます。また、介護予防手帳やかかりつけ連携手帳なども、医療情報の保管手段にひとつです。これらの手帳は、各病院での治療や服薬の内容が書かれているため、投与する薬を決める際などに役立ちます。これらをデジタル化して、データで管理するのがPHRです。
PHRは、近年政府も注力してきていますが、現在では主に、自治体や民間主導で行われています。では、具体的にPHRを導入することによるメリットを見てみましょう。
スムーズな情報共有による医療の質の向上、業務効率化
現在は、病院に行くたびに、カルテなどを作成するのが一般的です。そのため、新しい病院を受診するたびにカルテが作成され、別々の病院にひとりの医療データが点在しています。それでは、新しい病院を受診する際や、救急で搬送された場合に、過去の医療データを参考にできません。PHRなら病院主体ではなく、患者が主体となって自身の医療データを保管するため、新しい病院にかかる際にも、過去の医療情報を参考にできます。その結果、適切かつ効率的に診断や治療が可能です。過去の医療データを参考にできることは、医師・患者両方にとって、ストレスの軽減につながるでしょう。実際に、先駆けてPHRを導入した医療機関では、医療の質の向上や業務の効率化が見られたそうです。
個人の健康意識の向上
PHRは、医療現場において役立つだけではありません。個人の健康情報がまとめられ、それを自身で管理するため、個人の健康意識の向上も期待できます。
PHRはデータをデジタル上で保管・管理するため、運動内容や健康状態の変化を記録しやすいのが特徴です。毎日の体温や体重、血圧などの変化を記録するツールとして活用できます。スポーツジムなどでも利用できるようになれば、運動や食事制限指導などにも活用できるでしょう。医療データはこれまで医師が確認することがほとんどでしたが、PHRなら患者自身が確認し、自身の健康に役立てられます。
地域との連携
PHRを通して、高齢者や要介護者の見守りなどを行うこともできます。
PHRが普及すれば、かかりつけの病院と患者が1対1で治療に専念するのではなく、地域の病院などと連携して患者を診られます。その際に、スマートフォンのチャットを通して、患者の支援や見守りを行うという使い方も可能です。
このようにPHRを通して個人の医療データをまとめることにより、医療現場はもちろん、さまざまな場面でメリットがあります。
PHRの課題
上記のように、PHR にはさまざまなメリットがあります。しかし一方で、PHRについて課題があるのも事実です。では、どのような課題があるのでしょうか？
患者と医療機関との間の情報提供における問題
PHRは、基本的に患者が自分の情報を管理し、医療機関に提出をします。その際、とくに医療データに関しては、個人のプライベートな情報なため、共有しにくい情報もあるでしょう。どこまでの情報を誰に見せるのか、情報提供に関してのルールが必要です。
また、ただルールを設定するだけでなく、本人が状況に応じて情報の非表示や削除や、本人確認や本人の同意の確認が行えるように、技術面も検討する必要があります。さらに、高齢者や障害者がサービスを利用する場合は、自分自身ではうまく情報を扱えないことも考えられます。その際に、家族や介護者にどれだけの権限が与えられるのかをあらかじめ決めておかなければなりません。
情報セキュリティリスク
PHRに登録する情報を、どうやってサイバー攻撃などから守るかも課題のひとつです。PHRには個人情報が一元的に集約されており、どうしてもセキュリティリスクにさらされます。万一情報が漏洩してしまうと、プライバシーを守ることができないうえに、悪用される恐れもあります。そのためには、万全なセキュリティ対策をしたうえでの運用が欠かせません。
しかし、セキュリティにかかるコストを誰がどのくらい負担するのかが問題になります。ある会社がセキュリティを負うとしても、その会社がどのようにして収益を維持しながら、PHRサービスを提供するのかが課題となるでしょう。
業界内で統一された規格がない
現在、PHRの導入は各自治体や民間主導で行われています。そのため、健康管理アプリひとつとっても、業界内で統一された規格がありません。PHRをより普及させるためには、収集するデータの項目を統一する必要があります。
過去に、データ項目が統一されずに失敗した例に、電子カルテがあります。電子カルテは、ルールが定まっていないまま提供が開始されました。その結果、結局電子カルテではなく、紙のカルテを利用する医療機関も多く、医療機関の連携や患者の情報共有には使用できませんでした。PHRも同じ結果を辿らないよう、まずは各地域、ひいては国内で規格を共通化・標準化することが大切です。そのためには、医療機関や地域はもちろん、アプリなどを提供する事業者などが、一丸となって、この課題に取り組む必要があります。万一、共通化を推進しなくなれば、PHRが失われる危険性があるといっても過言ではないでしょう。
今後のPHRのあり方
PHRは、新しい仕組みであるがゆえに、さまざまなメリットや課題があります。導入するかどうか、悩んでいる医療機関も多いことでしょう。最後に、PHRが今後どのようになるのが望ましいのか、導入する場合は何に気をつけたらよいのかを紹介します。
利便性が良くなるクラウド化
現在、PHRを導入している医療機関は、その多くがオンプレミス型を採用しています。しかし、オンプレミス型では情報の共有がしづらく、結局はこれまでのカルテと同様に、各病院に情報が分散してしまいます。
そのため今後は、クラウド型での運用が望ましいとされています。クラウド型であれば、情報の共有もしやすいうえに、運用コストの削減にもつながります。
またモバイル対応も、今後PHRが普及するために必要とされる条件のひとつです。スマートフォンは、現在多くの人が日常的に持ち歩いているツールです。また、画面ロックやパスワードなどで、セキュリティをかけることができ、ある程度安全に医療情報が保存できます。そのため、モバイル対応が可能になれば、救急搬送や災害などの場面で大いに役立つでしょう。政府もPHRの導入において、スマートフォンの活用を軸にしているようです。
情報・システムの標準化
PHRにおける課題で述べた通り、今後PHRが普及するためには、システム規格の標準化が欠かせません。システム規格の標準化の例としては、イギリスが挙げられます。イギリスでは、すでに規格の標準化が進んでおり、電子カルテは2種類しか使用されていません。また、患者の情報もクラウドで管理しています。これは、イギリスの医療が国営であり、統一しやすかったことが理由といえるでしょう。
もちろん、日本でも統一できない訳ではありません。たとえば、テンプレート化されたシステムが普及されれば、患者の同意のうえで、各病院でデータの連携がスムーズにでき、PHRの活用が進みます。このように、PHRは単にデータを集めるものではなく、医療機関をはじめとした利用者がデータを活用できるようにすることが大切です。
地域との連携・協力が求められる
PHRは、医療だけでなく、介護や福祉などの場面でも利用できます。これを念頭に置き、地域と連携・協力して導入することが大切です。
冒頭で述べた通り、近年では政府もPHRの導入に前向きな姿勢を見せています。しかし、政府の決定をただ待つだけでなく、地域や現場が主導して導入を進める方が、より早く、より的確にPHRを活用できるでしょう。国の動きを見つつ、地域で連携して導入するのがよいといえます。
また、医療や介護、福祉の状況は地域によって異なります。地域それぞれの課題に合わせて、PHRを導入しましょう。
まとめ
PHRは、個人で医療データを管理・保存する仕組みです。今まで、各医療機関でバラバラに保存されていたものを一元管理することにより、医療や健康において、さまざまなメリットがあると考えられています。まだ課題もありますが、よりスムーズな診察や治療のために、IT機器の活用や地域との連携を通して、導入を進めていくとよいでしょう。
