ワークスタイルの変化に合わせて、業務システムもリモートワーク環境に適応できるよう変化させなければなりません。AVDは、リモートワーク環境の構築を容易にし、多くの企業で導入が進んでいます。本記事では、AVDの概要や導入のメリット、またSoftwareONE JapanのAVD導入事例について詳しく説明していきます。
Azure Virtual Desktop（旧Windows Virtual Desktop）（AVD）とは
AVDは、Azure Virtual Desktop（旧Windows Virtual Desktop）の略で、Windows OSやOffice ExcelやWordでおなじみのMicrosoftが2019年から提供しているサービスです。Azure Virtual Desktop（旧Windows Virtual Desktop）とは、Windowsのデスクトップ環境の仮想化という意味があります。
AVDは、パソコンやタブレットなどの端末からクラウドのサーバーにアクセスして、Windows 10のデスクトップがマルチセッション接続で利用できるサービスです。操作する側のパソコンやタブレットは、キーボード操作や画面に出力するためのツールという役割を持ち、実際にデータを読み書きして記憶するのはクラウドのサーバーです。
つまり、オンプレミス型の自社サーバーや、パソコン本体のシステムやアプリを利用するのではなく、インターネットで接続されたクラウドサーバーに直接データを入力したり加工したりして作業を行ないます。このような仮想デスクトップをクラウドで提供するサービス全般をDaaS（Desktop as a Service）と呼びます。
従来のVDIとの違い
仮想デスクトップは、Virtual Desktop Infrastructureを略してVDIと呼ばれます。この場合、クラウドではなく自社のサーバー内でユーザーごとに仮想デスクトップ環境を作り、社内LANで接続された端末から割り当てられた仮想デスクトップ上で操作をします。これらの自社で運用する形態をオンプレミスといいます。
つまり、DaaSとVDIの大きな違いは、サーバーがどこにあるかという点です。クラウドを利用するのがAVDを含めたDaaSであり、社内サーバーを利用するオンプレミス型がVDIです。
それらの違いは、コスト、柔軟性、セキュリティに大きな影響を及ぼします。特にMicrosoftが提供するAVDなら、AzureやMicrosoft 365で提供する堅牢なセキュリティで機密データをしっかりと保護します。
そのため、社員が所有する私物のパソコンやタブレット、スマートフォンなどの端末からでも、情報漏えいの心配なく業務が行えるようになりました。また、仮想デスクトップのためのライセンス購入も不要で、既存ライセンスでの利用できます。
会社からパソコンの支給や貸与も不要で、個別の有料ライセンスも不要、サーバーメンテナンスなどの管理費も削減できるため、従来のVDIよりも大幅なコストカットを実現します。
さらに、複雑な管理コンポーネントをMicrosoftの管理コントロールプレーンという管理機能でサポートしてくれるため、導入や管理に手間がかかりません。ユーザーの増加や利用範囲の拡大や縮小にも対応できる柔軟性の高さもポイントです。
AVD導入のメリット
withコロナの時代において、AVDに一層注目が集まっています。AVDを導入するとどのようなメリットがあるのか、さらに詳しく見ていきましょう。
高度なセキュリティ確保
クラウドの利用で企業が一番危惧するのがセキュリティ対策でしょう。インターネットを利用する以上、あらゆるところから不正侵入されるリスクは常に伴います。
しかし、AVDなら、Microsoftのセキュリティアプリケーションを活用することで、堅牢なセキュリティを確保しています。クラウドをベースの認証に特化したAzure Active Directoryなら、2段階認証や生体認証などを利用し不正アクセスをブロックします。
また、AVDはPC画面の画像イメージを転送するだけなので、入力するデバイスの本体へのデータの記録やコピーや移動は行えません。データの改竄や不正な持ち出しなどはできないため情報漏えいのリスクも軽減します。
さらに、Microsoft Intuneによって、端末のアクセスや機能を制御することにより、私物の端末でも仕事で使うデータと個人利用のデータとを分離して管理できるため、業務上のデータは保護されます。また、ログインやログアウトのログ管理を、出退社の記録として利用すれば、時間外の不正使用などがあった場合にもいち早く気づけます。
BYODの活用による端末コスト削減
BYODとは、Bring Your Own Deviceの略で、従業員が所有する私物のスマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどの端末をビジネス用途でも活用する仕組みを指します。つまり、クラウドサービスの利用により、端末の機種やスペックに依存することなく、自分の使い慣れたデバイスを利用して業務が行えるのです。
心配されたセキュリティ面も、AVDなら、Microsoftが提供する高度なセキュリティ機能により、自分の端末に重要なデータを記録することもありません。情報漏えいのリスクもなく安心して利用できます。これにより、会社側でも貸与する端末の準備も必要なくなるため、管理費用の削減にもつながります。
リモートワークなど多様な働き方に対応
BYODなら、新型コロナウイルス対策のために導入された、在宅勤務やサテライトオフィス勤務、出先でのリモートワークなども、インターネット環境があれば私物の端末で場所を選ばず業務を行なえます。強固なセキュリティ対策がされたクラウドサーバーにアクセスして業務を行なうため、私物の端末に重要なデータが保存されることはありません。
営業活動などでも、社給の端末と自己所有の端末を2台ずつ持って使い分ける必要もないため負担が軽減されます。AVDなら、リモートワークを行なう上で十分な環境が整うため、多様な働き方に対応していると言えるでしょう。
SoftwareONE JapanのAVD導入事例
実際にSoftwareONE Japanが提供するAVDを導入した企業が、どのような効果を挙げているか、企業規模の異なる2社の事例を基に紹介します。
不動産業 40名向けAVDの構築
今まで利用していた既存の仮想デスクトップサービスの停止に伴い、クラウド利用のDaaSとしてAVDの導入に至りました。これまでのLocal Active Directoryを活かし、シームレスにAzure ADと連携させることに成功しました。
また、VPNを作ることによりオンプレミスサーバーとのアクセスも可能にしました。これにより、既存の各種業務システムも従来どおり利用できる環境を構築することで、さらなる生産性の向上につながっています。設計構築期間にかかった期間は約2ヶ月です。
IT業界 10名向けAVD評価環境の構築
AVDを利用したOfficeツールやTeamsのレスポンス遅延などと、VDIとの操作性を比較検証するための環境を構築、提供しました。その結果、AVDならではのマルチセッションにおいても、従来のVDIの操作性・使用感からほとんど変わりなく、業務を行えることが確認できました。
それにより、コスト面ではマルチセッションが可能なAVDが優位であることも分かっています。
まとめ
クラウドサービスは現代のリモートワークに欠かせません。既存システムからの移行に際して、さまざまな疑問を持っていたIT担当者の方も多いかもしれません。今回紹介したSoftwareONE Japanなら、デジタルトランスフォーメーションの取り組みのために、導入から構築、運用まで責任を持ってサポートしてくれるでしょう。
