クラウド移行(インフラ・DB)

デジタルインフラとは?デジタル時代の新しいインフラの概念とは?

インターネットをはじめとするITシステムは年々進化を遂げ生活に欠かせない社会的インフラに成長しました。今やパソコンやスマートホンのみならず全てのデバイスがインターネットへの接続を可能とする「Internet of Things」(IoT)技術も進化し大量のデータを高速に処理することが可能になりました。様々な分野でデータを活用したビジネスと社会課題の解決が期待される中でデジタルインフラの重要性が高まっています。

デジタルインフラとは?デジタル時代の新しいインフラの概念とは?

クラウド移行 まるわかりガイド

デジタルインフラとは

ここ数年で注目を集めているデジタルインフラは既存のインフラをより便利に利用できるようにする役割が期待されています。

日常で使われるデジタルインフラ

分かりやすい例として電力会社が導入するスマートメーターがあります。スマートメーターとは電気の使用量をデジタルで計測する通信機器です。電力会社にとっては検針が不要となり経費削減となる一方で、利用者は使用量が「見える化」され消費エネルギーの管理を効率化が可能となります。
他にも日常のあらゆる場面でデジタルインフラが活用されています。自動運転が可能な自動車、インターネットで操作可能なスマート家電と呼ばれる冷蔵庫、洗濯機、掃除機、照明、キッチン、エアコンなど家庭用品全般に及んでいます。
また電車やバスなど通勤に使うICカード、会社ビルに出入りする時に使う入館証、キャッシュカード、クレジットカード、健康保険証、マイナンバーカード、パスポートなどにも半導体が組み込まれ身分証として利用される重要な証明書にもデジタルインフラの技術が活用されています。
既存のインフラに対しさらなる技術の進歩がもたらすデジタルインフラの利便性は、すでに私たちにとって生活必需品となっています。これからの時代インフラの主役はデジタルインフラと言えるでしょう。

デジタルインフラを取り巻く時代背景

経済産業省と総務省は、重要性が高まっているデジタルインフラの整備に当たり「デジタルインフラ整備に関する有識者会合」を開催しました。様々な分野でデータを活用した新ビジネスとそれによる社会課題の解決が求められ状況においてレジリエンス強化、高可用性、担い手となる企業の健全な育成の検討を進めています。
総務省ではITインフラの整備方針やロードマップをまとめた「デジタル田園都市国家インフラ整備計画」を公表しました。「光ファイバーの世帯カバー率を99.9%」、「5Gの整備」、「データセンター/海底ケーブル整備」、「Beyond5G(6G)」などといった方針が記されています。

デジタルインフラの根幹を支えるクラウドサービス

デジタルインフラの重要性が高まることで、誰もが簡単に、素早く、継続的に利用できなくてはいけません。デジタルインフラを開発、構築する事業者側もスピードと柔軟性を持って対応する必要があります。いちはやくサービスをリリースし市場の反応を見ながら改修を重ねていくアジャイル開発やDevOpsの考え方が重要です。この根幹を支えるのがクラウドサービスです。

クラウドサービスはインターネットを通じて必要な時に必要な分だけコンピューティングリソースをサービスとして利用するという考え方をベースにしたインフラです。私たちがデジタルインフラを利用する際にアクセスする情報やデータのほとんどがこのクラウド上で処理されています。

マイクロソフトのクラウドサービス「Azure」とは

近年では様々なクラウドサービスが存在します。その中でマイクロソフトが提供するクラウドサービス「Azure」はAmazonが提供する「Amazon Web Service」(AWS)やGoogleが提供する「Google Cloud Platform」(GCP)と並ぶ人気のクラウドサービスです。
Azureとは2010年に「Windows Azure」としてサービスとしてリリースされました。Azureは「アジュール」と読み、英語で「青空」や「空」を意味しクラウド「雲」を連想させる言葉が語源です。
クラウドサービスには様々な種類があり、Azureは一般的に「IaaS」と「PaaS」と呼ばれるサービスです。「Infrastructure as a Service」(IaaS)の頭文字を取り「イァース」と呼ばれるサービス形態は仮想サーバ、ストレージ、ネットワークなどのインフラをインターネット上のサービスとして利用できます。
それに対しPaaSは「Platform as a Service」(PaaS)の頭文字を取り「パース」と呼ばれるサービス形態でアプリケーションソフトを動かすためのプラットフォーム(OS)環境をサービスとして利用できます。いずれも初期費用無しで使用した分だけ支払う「従量課金制」が基本のサービスです。
またAzureではIaaSやPaaSの他にも、SaaS形態のクラウドサービスも提供しています。「Software as a Service」(SaaS)の頭文字を取り「サース」と呼ばれるサービス形態でこれまでパソコンにインストールして動作していたアプリケーションをインターネット上でサービスとして使える形態です。代表的な例としてMicrosoft 365で利用できるOneDrive、Teams、SharePointなどです。

Azureのメリットとは

Azureが持つグローバルインフラストラクチャは200ヶ所を超える物理データセンターと世界最大規模の相互接続ネットワークによってリンクされています。グローバルな Azure ネットワークの接続により、Azure の各データセンターでは、クラウドインフラストラクチャサービスとして高可用性、低遅延、スケーラビリティ、最新の機能強化を実現しています。

このように世界規模で展開されているAzureをコスト、拡張性、耐障害性、将来性という観点から利用するメリットを紹介します。

コスト

Azureの利用料金は分単位の従量課金制を採用しています。初期費用も不要であることからすぐに使い始めることができます。また運用コストについても長期契約の割引、エンタープライズ向けの割引も用意されています。利用をやめたいときもすぐに止めることが出来るため運用のアプローチによってはコスト削減の余地は大きいと言えるでしょう。

拡張性・柔軟性

Azureは様々なOSを利用することができます。商用のOSからオープンソースまであらゆる環境をデプロイできることからあらゆるサードパーティとの連携機能を豊富に実装し拡張性に富んでいると言えるでしょう。またトラフィックやコンピュータリソースの利用状況によって自動的にスケーリングする機能があり高い柔軟性と可用性を実現することが可能です。

耐障害性

Azureでは世界各地の54地域に200ヶ所以上のデータセンターが整備されています。Azure Site Recoveryというクラウドで利用できる災害復旧サービスも展開しておりBCPに利用できる災害対策も万全です。

将来性

Azureはリリース当初よりマイクロソフト社による莫大な研究開発費が投じられています。たとえばマイクロソフト社はクラウドセキュリティ関連事業においても年間10億ドル超の投資を行い、3500人超のサイバーセキュリティ人材を採用したことが報じられています。
マイクロソフトは元々DevOpsの文化を継続的に取り組んでいます。AzureソリューションはDevOpsの考え方とアジャイル手法を用いて改善と機能のリリースを継続的に行っています。

まとめ

デジタルインフラでますます私たちの生活は便利になりました。その一方でデジタルインフラを支えるためにレジリエンス強化、高可用性、担い手となる企業の健全な育成は国内において大きな課題と言えるでしょう。
Azureではこれらの要素が実現可能なサービスを提供しています。今後ますますAzureの利用が進むと考えられます。これからの時代鑑みてAzure環境への移行をご検討いただくとともに導入にあたっては、サポート経験が豊富なベンダーからアドバイスを受けることや、導入サポートを推奨します。

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