地震が多い日本において、企業はディザスタリカバリへの対策も欠かせません。しかし具体的に何をすべきか、環境構築において何に着目すべきか、といったことがわからない方も多いです。そこでここではディザスタリカバリの基本に加え、必須となる要素を解説し、おすすめのサービスについても紹介していきます。
ディザスタリカバリとは?
データの利活用が活発化する背景で、「ディザスタリカバリ」もより重要になってきています。
ディザスタリカバリは「災害対策」や「災害復旧」を意味する英単語です。「DR(Disaster Recovery)」と略すこともあり、地震や津波といった天災・テロが発生してシステムに異常が生じたときの復旧体制を指して使われます。
システム障害は具体的に「アプリケーションの障害」や「ホストの障害」「通信障害」「データセンターの障害」などが挙げられます。これらの障害に対し何ら対策を取っていないと、長期間機能が停止し、事業が続けられなくなってしまうでしょう。実際、東日本大震災の発生時、システムが大打撃を受けたという事例も発生しました。
特にシステムやデータが一か所に集約されている企業は、オフィスが物理的なダメージを受けるとより直接的かつ甚大な被害を覚悟しなくてはなりません。そこで近年では、災害時にもシステムが作動するよう、データを分散したりクラウドサービスを活用したりすることで、ディザスタリカバリを実施する企業が増えています。
なお、似た意味の言葉に「BCP」がありますが、こちらはディザスタリカバリよりも広い意味を持ちます。より包括的な、「事業全体の復旧計画」を指して使われます。
ディザスタリカバリ計画の種類
ディザスタリカバリの計画・構築には、主に2つの方法があります。計画の設計時には、2種類の方法があることを理解した上で、どちらの方法を実施するか考えておきましょう。
物理的なインフラを利用する方法
1つ目は、物理的なインフラを利用して構築するという方法です。
自社内にサーバーを設置し、本番環境で運用するアプリケーションやサービスなど、すべての要素をそのまま複製する手法です。この場合、すべてのリソースを社内に保管して構成可能なため、企業としては安心感がありますし、ダウンタイムを最小限にして早期復旧を目指すことができます。
ただし、この方法はいくつかデメリットがあります。まず、運用コストが膨大で、機器の準備など環境を構築するまでに非常に大きな労力がかかります。初期投資が大きくなるだけでなく、その後の運用にも専門の技術者を配備し、サーバーの異常はすべて自社内で対応しなければなりません。
しかも使用するネットワークが複雑になればなるほど、その運用コストは膨らみ、ディザスタリカバリを進める手順などもどんどん複雑になってしまいます。したがって、比較的自社の権限が強く、運用の自由度は高まりますが、その分ランニングコストがかかる方法だと言えるでしょう。
クラウドサービスを利用する方法
2つ目は、ディザスタリカバリに特化したクラウドサービスを利用する方法です。
前項のやり方に対して、クラウドサービスだとランニングコストも労力もかかりません。企業側はディザスタリカバリに対応したクラウドサービスを契約した後は、ベンダーの提供する環境下で、必要な操作を行うだけでよくなります。
具体的な操作内容はサービス内容によっても変わりますが、Google CloudやAWSなどの各種クラウドサービスから、オンプレミス(自社運用のサーバー)上のデータも同一ディザスタリカバリサービス内に複製できます。
そのほか、クラウドサービス全般に共通して言える利点には、以下のようなものが挙げられます。
- IT資産を自社内で管理しなくてもいい
- 必要量に合わせた柔軟な利用が可能
- 低コストで環境整備できる
- 無駄なコストが発生しにくい
- ディザスタリカバリに対する労力が削減でき、本業に注力しやすい
本番環境で運用しているアプリケーションやサービス、すべての要素をクラウドサービス上に複製するため、自社内にデータを置くことはできませんが、その分、コストカットや業務効率化へつながるのです。
ディザスタリカバリ(DR)環境に欠かせない3要素
ディザスタリカバリ環境を整えるために欠かせない要素として、以下の3つが挙げられます。
- ディザスタリカバリ環境が正しく機能すること
- 本番環境のアプリケーション・サービスを保管すること
- 速やかにアップデート可能なこと
以下でそれぞれを解説していきます。
ディザスタリカバリ環境が正しく機能すること
災害により停止してしまったアプリケーションやシステムを早く復旧させ、運用を再開させるには、ディザスタリカバリ環境が正しく機能しなければなりません。
そして正しく機能していると言えるためには、再開までの時間が想定している許容の範囲内に収まらなければなりません。
ディザスタリカバリが上手く機能しないと、運用再開までに大幅な時間がかかってしまいます。「復旧に時間がかかる=サービス等の停止時間が長くなる」ことになるので、それだけ企業の被る損失は大きくなってしまうでしょう。つまりこのダウンタイムの最小化こそが、ディザスタリカバリの主目的だと言えるのです。
そこで、目標復旧時間と呼ばれる「RTO(Recovery Time Objective)」が重要な指標となります。災害等のイベント発生から復旧までに要する時間がRTOであり、「RTO=1時間」とした場合には「1時間以内にシステム復旧を行う」という意味になります。
技術的な問題や、復旧対象・障害内容によってRTOは上下しますが、基本的にはRTOが短いものほど有効なサディスタカバリと言えます。ただし、RTO減少策はコストを左右する要因にもなってきますので、どの程度予算・人手をそれにつぎ込めるのかは慎重に検討しなければいけません。
本番環境のアプリケーション・サービスを保管すること
2つ目は本番環境のアプリケーション、サービスの保管です。
サーバーのイメージデータを外部メディアに取得させておくことも一種のディザスタリカバリとなります。本番環境にて運用しているアプリケーションやサービスを完全に補うことができれば早期復旧も期待されるでしょう。事業に関係するすべての最新データをコピーしておくことも必要になるでしょう。
なお、そのディザスタリカバリ環境の構築に関しては、上で説明したように物理的なインフラを使うのか、それともクラウドサービスを利用するのか、自社の状況を総合的に考慮して計画を練らなくてはなりません。運用に必要なコストを充分に考慮した上で、どちらを選ぶか検討しましょう、
速やかにアップデート可能なこと
3つ目は速やかなアップデートな可能なことです。
アプリケーション、データ等のバックアップはもちろん重要ですが、そのアップデートにはスピードが求められます。常に企業のサービスは進化していますし、変更内容が速やかに同期されないといざという場面で機能させられません。これでは環境を整備している意味がなくなってしまいます。
そのため、変更が生じた際のディザスタリカバリ環境への転送、あるいは定期的なデータの同期がスムーズにできるよう、アップデートを速やかに行いましょう。この要件を満たすことでデータを最新の状態に保ちつつ、効果的に復旧を行うことができるようになります。
オンプレミスとクラウドサービス環境を一元管理「Cloud Volumes ONTAP」
ディザスタリカバリ環境に欠かせない3つの要素を満たすためには、クラウドサービスベースのデータ管理サービスの活用が有効です。クラウドサービスの持つ柔軟性を活かしつつ、データの効率的な制御および保護が可能となります。
おすすめはクラウドサービスのみならずオンプレミス環境も一元管理できる「Cloud Volumes ONTAP」です。これはソフトウェアとして導入し、パブリッククラウドサービス上で利用が可能です。自社運用と同じストレージOSをクラウドサービス上でも利用できるようになりますし、オンプレミスとのデータのやり取りも素早く実行に移せます。
また、データ管理に関して自社内にノウハウがなくても運用可能です。別途IT担当者をトレーニングする必要もありません。したがって、よりよい環境を、運用の負担も軽減しつつ構築することができるのです。
そのほか、以下のような良さがあります。
- データ保護の信頼性が高い
- 必要なストレージ容量の削減による費用対効果の向上
- 素早いフェイルオーバーが可能
「Cloud Volumes ONTAP」はストレージ ボリュームにかかわらず、スペース効率に優れたバックアップを瞬時に作成できますし、ストレージ環境の保護にあたり複雑な手順も必要ありません。 転送にかかる時間は短く、ネットワーク帯域幅の消費量も抑え、コスト削減ができるとともに管理者の手間も削減されます。イベント発生時のフェイルオーバーにかかる作業も容易になります。これからディザスタリカバリ環境の構築をしようと考えている方は、ぜひ「Cloud Volumes ONTAP」を検討してみるとよいでしょう。
まとめ
ディザスタリカバリは活動をストップさせないために重要です。いつ大きな災害が発生するかはわかりませんし、どの企業も災害によって大損害を被る可能性を秘めています。しかし事前に対策を取っておくことで被害を最小限にとどめることができますので、「Cloud Volumes ONTAP」を活用するなどして備えておきましょう。