現在、多くの企業が古いシステムを最新のものに移行するITモダナイゼーションに取り組んでいます。しかしその一方、モダナイズするため、どこから手を付ければいいか困惑している方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、クラウド導入によってシステムのモダナイズを効果的に実現する3つのポイントについて解説します。
モダナイズ（モダナイゼーション）とは
「モダナイゼーション（Modernization）」とは、日本語にすると「近代化」や「現代化」と訳される言葉です。ここから転じて、IT業界におけるITモダナイゼーションとは、古くなったIT資源を一新し、システム環境を最新のものに移行することを意味します。ITモダナイゼーションの典型例としては、オンプレミス運用されていたシステム環境をクラウド基盤に置き換ることなどが挙げられます。混同されやすいマイグレーションとの違い
ITモダナイゼーションと類似した概念として、「マイグレーション」があります。マイグレーションもIT資産を新しい環境に移行したり、切り替えたりすることを指して使われる概念です。そのため、マイグレーションとITモダナイゼーションは一見すると同じ概念に思えますが、主にその目的意識に関して違いがあります。
というのも、マイグレーションはシステム的なROI（投下資本利益率）を向上させることを目的に実施されるのに対して、ITモダナイゼーションはシステムを新環境に移行させることで新たな事業を展開したり、自社の競争力を高めたりすることを目的に実施されるものです。端的に言えば、マイグレーションがシステム要件を主眼としたシステム移行である一方で、ITモダナイゼーションにおけるシステム移行は、全社的な経営戦略として要請されるものだといえるでしょう。
システムのモダナイズが必要な理由
大掛かりなITモダナイゼーションには、当然ながら相応のコストが必要です。しかし時代に適さない古びたシステム（レガシーシステム）は拡張性の問題から最新技術の活用を阻害したり、システムの老朽化や複雑化によって保守管理のコストを増大させたりするといった問題を抱えています。様々な業界・企業でITツールの活用によるDX（デジタル）が推進されるなか、システム環境更新の遅れは、企業の競争力を弱める「IT負債」になりえます。
こうした企業間のIT環境の格差は、新型コロナウイルスのパンデミックによって図らずも露呈しました。政府は感染予防対策の一環として企業にテレワークの推進を求めましたが、それに対する各企業の対応には大きな差が出たのです。
ある企業は比較的スムーズにテレワークによる在宅勤務に業務形態を移行できた一方で、ある企業は書類へのハンコ押しのためだけに出社を迫られました。もちろん、テレワークの導入可否は業態によっても左右されるものです。しかし同時に、業務システムがオンプレミスにしか対応していないなど、IT環境の制約によってテレワーク対応が不可能な企業が存在したことも、また一面の事実であるといえるでしょう。
上記の例が示すように、システムの硬直性はいざというときのBCP対策においても負の影響を与えます。そして、とりわけ大きなポイントになるのが、ITモダナイゼーションによるクラウド環境の導入です。クラウド環境の導入によって企業はテレワークをはじめとする、場所にとらわれない働き方が可能になり、莫大なコストを払って自社でサーバーなどの物理インフラを運用する必要もなくなります。IoTなどの新時代のネットワークシステムと相性が良いのもポイントです。
システムのクラウド化を主目的としたモダナイゼーションとしては、システムの「リホスト」といわれる方法が一般的に知られています。リホストとはエミュレーターなどを利用して、サーバー・OS・ミドルウェアなどを刷新する方法です。基本的にリホストは、オンプレミス環境で用いていたシステムの中身を極力保存したままクラウド環境に移行する方法なので、業務システムなどの使い勝手は変えずにクラウド移行だけを実現したい場合におすすめです。
モダナイズを成功させるには
ITモダナイゼーションを成功させるために、企業は事前に様々なことを検討しなければなりません。そこで、続いてはITモダナイゼーションに実際に着手する前に取り組みたい重要なポイントについて解説します。現状を分析する
ITモダナイゼーションを実施するにあたって、企業はまず自社システムの現状を正確に認識するところから始めなければなりません。現行のIT資産がどのような要素で構成されており、誰がどのような業務において各システムを使っているのか、などを細かく分析し、それらの情報を可視化しましょう。方針を決める
前項の分析で明らかになったシステムの課題点などを基に、モダナイゼーションの方向性を決めるのがこの段階です。たとえば、クラウド化するならどのようにその機能を活用したいのか、リホストで移行するのか、それともクラウドネイティブなシステムをゼロから構築するのかなど、大方針を決めていきます。効果的にクラウド運用するための3つのポイント
現状のシステムの分析や基本的な方針の決定が終わったら、クラウド化に向けたさらに具体的な作業に移っていきます。以下では、効果的にクラウド運用するための3つのポイントを解説していきます。クラウド化する業務を選定する
システムをクラウド化する際には、どのような業務をクラウド化するのか、そもそも何を目的としてクラウド化するのかなど、クラウド化の範囲と目的意識を明確にすることが大切です。そうでなければ、クラウド化すること自体が目的となってしまい、導入後にクラウド環境の利点を十分に活かすことは難しいでしょう。
クラウド化の対象となる業務を見分ける際には、そのシステムが自社の業務運営において「ミッションクリティカルであるか/非ミッションクリティカルであるか」「コア業務に関わるものであるか/ノンコア業務に関わるものであるか」などの観点から考えると効率的です。基本的には「コア業務＋ミッションクリティカル」の領域がクラウド化の対象範囲となります。
チームに合わせたクラウドの運用体制を構築する
クラウド運用を十分に活かせない、あるいはクラウド化したことでかえって業務効率が低下するといった事態は最も避けるべき事態です。そのため、業務やチーム構成に応じてクラウド運用体制を最適化することは最優先事項のひとつといえるでしょう。
また、クラウド環境に合わせた新アプリケーションやインフラの開発・運用においてはチーム単位でワンストップで行うのがおすすめです。チームをまたがって開発・運用を行うと、仕様確認などのコミュニケーションでコストが多くかかり、非効率的になってしまいがちだからです。
自社に合わせたクラウド環境を選択する
クラウド環境には大きく分けて「プライベートクラウド」「パブリッククラウド」「ハイブリッドクラウド」の3つがあります。
プライベートクラウドとは一言で言えば、「自社専用のクラウド」です。プライベートクラウドにおいて、クラウドシステムに保管されたデータは自社専用のサーバーに保管されるため、他のクラウドユーザーとは物理的リソースを共有せずにシステムを運用できます。プライベートクラウドはさらに、自社で直接サーバーを設置・運用する場合（オンプレミス型）と、外部サービスを利用する場合（パブリック型）とに分かれます。
パブリッククラウドはプライベートクラウドとは対照的に、クラウドベンダーの提供するサービスを利用したもので、他のユーザーと物理的リソースを共有するクラウド形態です。プライベートクラウドと比べて遥かにコストを抑えて運用可能なのが特徴です。
ハイブリッドクラウドはその名の通り、プライベートクラウドとパブリッククラウドの良いところ取りをした混合タイプのクラウドです。重要度の高いデータはプライベート方式、そうではないデータはパブリック方式を採用することで、情報の機密性やコストなどを最適化しつつクラウド運用が可能になります。クラウドネイティブの一歩目としては、まずハイブリッドクラウドの運用から始めるのがおすすめです。
システムのモダナイズを進めたいなら、JBCCに相談を
ここまで、クラウド化を中心にITモダナイゼーションの進め方についてご説明してきましたが、検討するべき課題の大きさにかえって困惑してしまった方もいるのではないでしょうか。しかし実際のところ、ここでご紹介したことはITモダナイゼーションのほんの一部にすぎません。
クラウド環境をはじめとするITモダナイゼーションに効率的に取り組んでいくのには、やはりプロフェッショナルな専門家の助言やサポートを仰ぐのが一番安全です。そこでおすすめしたいのが、JBCC株式会社がクラウド環境の導入などを検討中の企業向けに提供している2つのサービスです。
まず、1つめのサービスは「JBCC Cloud Fitness」です。このサービスにおいては、相談企業の現在のシステム活用状況に合わせて、クラウド環境に移行した場合はどのくらいコストカットできるかを可視化します。また、最適なプランや、セキュリティ面も含めた包括的なシステム構成の提案などを受けることも可能です。
2つめのサービスは「IT Modernizationクリニック」です。このサービスにおいては、「オンプレミス環境からクラウドへの移行」、「仮想化環境の最適化」、そして「次期Powerシステムの検討」の3つの事項について、ITの専門家が相談企業に助言します。同サービスでは、現在運用しているシステムの分析をはじめ、システム移行による効果の分析と設計、ITモダナイゼーション実施に関するロードマップの作成、といったソリューションが提供されます。
3つめのサービスは「クライアント仮想化アセスメントサービス」です。このサービスにおいては、仮想デスクトップ環境の導入から運用までのトータルサポートを受けられます。また、仮想デスクトップの利用状況を可視化してくれるので、導入前・導入後の効果比較なども把握可能です。
これら3つのサービスは、いずれも相談料無料で提供されています。そのため、ITモダナイゼーションの実施を検討している企業の方は、まずはJBCCに相談してみることをおすすめします。
まとめ
ITモダナイゼーションを実施する上では、クラウド化の目的や適用範囲を明確にし、自社に適したクラウドサービスや運用の仕方を十分に検討することが不可欠です。もし自社だけで適切なモダナイズを実施することが難しい場合は、本記事で紹介したJBCCのサポートサービスなどの利用をご検討ください。
